エネルギー材料事業の追加
FY2016-Q2に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025前進有価証券報告書
「また、炭素材の構造制御技術を駆使して開発した新規機能性炭素材は、特殊な細孔構造により、リチウムイオン二次電池の正極用添加剤として優れた効果を発揮します。特に寒冷地向けの急速充電の改善効果が期待されており、一部顧客で評価がスタートしています。」
エネルギー材料事業について、新規機能性炭素材の一部顧客での評価開始まで進展している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池の高性能化、及び、開発が進む次世代高性能電池に向け、植物を原料とした高容量負極材用ハードカーボンの開発を加速し、そして、当社独自素材の電池部材への応用展開を進めます。」
エネルギー材料事業について、植物由来ハードカーボンと電池部材への応用展開を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池（ＬｉＢ）の研究開発・市場開発に関し、植物を原料とした低吸湿、耐酸化性ハードカーボンに加え、炭素構造を見直し出力性能をより向上させ、黒鉛同等以上の体積容量を発現する新規炭素材の市場提案、新生産技術開発進めています。」
エネルギー材料事業について、ハードカーボン、新規炭素材、バインダー、セパレータなどのLiB関連開発と市場提案を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「カルゴン・カーボンは米国を中心に販売量が増加しましたが、炭素材料は汎用用途の販売量が減少しました。」
エネルギー材料・活性炭関連事業を含む炭素材料事業について、Calgon Carbon社の販売増加と汎用用途の販売量減少を記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、当社は、Calgon Carbon社の全株式を取得し、Calgon Carbon社及びその子会社を連結の範囲に含めています。」
エネルギー材料・活性炭関連の事業が、Calgon Carbon社の買収完了と連結を通じて、炭素材料事業のグローバルな事業基盤に組み込まれた。 - FY2017再定義有価証券報告書
「前連結会計年度において「活性炭事業」、「エネルギー材料事業」をその他セグメントに区分していましたが、2017年１月１日のクラレケミカル株式会社の吸収合併に伴い、当連結会計年度にはこれらの事業を「炭素材料事業」に統合し機能材料セグメントへ編入しました。」
エネルギー材料事業は単独の追加事業としてではなく、活性炭事業と統合された「炭素材料事業」として機能材料セグメントへ再編されている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「炭素材料は、活性炭の高付加価値品の販売量が増え、順調に推移しました。」
吸収合併後に機能材料セグメントへ編入された炭素材料事業で、高付加価値品の販売量増加を記載している。さらにCalgon Carbon社買収契約により、同事業を将来のコア事業とする展開が示された。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「炭素材料は、活性炭の高付加価値品の輸出が増え、順調に推移しました。」
吸収合併後に機能材料セグメントへ編入された炭素材料事業について、活性炭の高付加価値品輸出が増加したという具体的な進展を記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「2017年１月１日のクラレケミカル株式会社の吸収合併に伴い、当連結会計年度にはこれらの事業を「炭素材料事業」に統合し機能材料セグメントへ編入することとしました。」
エネルギー材料事業を含む炭素材料関連事業について、クラレケミカル株式会社の吸収合併を契機に統合・編入する具体的な組織上の進展を記載している。 - FY2016前進有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池（LiB）の研究開発・市場開発に関し、クラレケミカル株式会社と株式会社クレハの子会社である株式会社クレハ・バッテリー・マテリアルズ・ジャパンによる生産合弁会社である株式会社バイオハードカーボンを2016年４月に当社に吸収合併し、当社グループ単独事業として改めてスタートしました。」
エネルギー材料事業について、LiB関連合弁会社の吸収合併により当社グループ単独事業として再始動し、炭素材料事業の強化・拡大へ進展している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「その他事業は、第１四半期連結会計期間にエネルギー材料事業が加わったことにより開発費が増加しました。」
エネルギー材料事業の追加と開発費増加を再掲している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間にエネルギー材料事業が加わったことにより開発費が増加しました。」
その他事業にエネルギー材料事業が加わったという事業構成上の変化。