東レ（3402）・施策再掲
IFRS第18号の2027年適用に向けた影響検討
FY2024に初出。3回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載はFY2026。
3記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
IFRS第18号の適用対応27社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている27社のうち14社を表示しています。上の文は27社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「国際財務報告基準第18号「財務諸表における表示及び開示」 2027年１月１日 2028年３月期 財務諸表における表示及び開示に関する包括的見直し」
IFRS第18号について、2028年3月期適用予定と影響検討中の状態を継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「国際財務報告基準第18号「財務諸表における表示及び開示」 2027年１月１日 2028年３月期 財務諸表における表示及び開示に関する包括的見直し」
IFRS第18号について、強制適用時期に加えて、当社グループの適用年度を2028年3月期と開示した。影響は引き続き検討中である。 - FY2024初出有価証券報告書
「国際財務報告基準第18号「財務諸表における表示及び開示」 2027年１月１日 財務諸表における表示及び開示に関する包括的見直し」
未適用の新基準としてIFRS第18号を挙げ、強制適用時期を2027年1月1日以降開始年度とし、連結財務諸表への影響は検討中としている。