自然災害による店舗・調達への影響
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
トリドールホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。41社中22社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに15社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループは、事業継続計画の策定、防災訓練の実施、従業員安否確認システムの導入等、有事の初動対応マニュアルを整備しております。」
自然災害・感染症等による事業継続リスクに対し、BCP、防災訓練、安否確認システム、感染症ガイドラインを対応策として明示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、営業地域またはバリューチェーン上において大規模な地震、風水害、火災による事故等が発生した場合、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による店舗・バリューチェーンへの影響を、パンデミック等と関連する事業継続リスクの一部として継続開示している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間中に発生した地震や台風などの自然災害が客足に影響した」
地震や台風などの自然災害が実際に客足へ影響したと記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「外食産業におきましては、当第２四半期連結累計期間中に発生した地震や台風などの自然災害が客足に影響したものの、価格改定や客単価の上昇により、売上が25ヵ月連続して前年を上回りました。」
当第2四半期累計期間中に発生した地震や台風などの自然災害が実際に客足へ影響したと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの営業地域において、大規模な地震や洪水、台風等の自然災害等が発生し、原材料の調達が阻害された場合や店舗施設の損壊などにより店舗の休業や営業時間の短縮を余儀なくされた場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による調達阻害、店舗損壊、休業・営業時間短縮のリスクを継続して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「大規模な地震や洪水、台風等の自然災害等が発生し、原材料の調達が阻害された場合や店舗施設の損壊などにより店舗の休業や営業時間の短縮を余儀なくされた場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害による調達阻害、店舗損壊、休業・営業時間短縮のリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「大規模な地震や洪水、台風等の自然災害等が発生し、原材料の調達が阻害された場合や店舗施設の損壊などにより店舗の休業や営業時間の短縮を余儀なくされた場合、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の店舗運営と原材料調達に関連する自然災害リスクを記載している。