持分法による投資損失の経常損益への影響
FY2018-Q1に初出。22回の記載のうち9回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。68社中19社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに31社。
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失の金額 △332千円 △324千円」
持分法による投資損失は前年同期の332千円から324千円へ小幅に減少した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失の金額 △480千円」
持分法を適用した場合の投資損失は前年同期の323千円から480千円へ増加した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失の金額 △33千円 △121千円」
持分法による投資損失は前年同期の33千円から121千円へ増加した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失の金額 △323千円」
持分法による投資損失は前年同期の530千円から323千円へ減少し、影響が縮小した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失の金額 △425千円 △187千円」
持分法による投資損失は前年同期の425千円から187千円へ減少し、影響が縮小した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「持分法適用関連会社の「Japan Traditionals Sp.z.o.o」の株式について関連会社株式評価損18百万円」
持分法適用関連会社株式について18百万円の評価損を計上し、関連会社投資の損失が新たに明示された。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失の金額 △530千円」
持分法による投資損失は前年同期の723千円から530千円へ減少し、影響が縮小した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失の金額 △178千円」
持分法を適用した場合の投資損失は前年同期の27千円から178千円へ増加した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失の金額 △723千円」
持分法を適用した場合の投資損失は前年同期の413千円から723千円へ増加した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失の金額 △233千円 △723千円」
持分法を適用した場合の投資損失は、前年同期の233千円から723千円へ増加した。 - FY2020対処有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失の金額 1,108千円」
持分法による投資損失は前期の1,871千円から1,108千円へ減少し、影響が縮小した。 - FY2020-Q3持分法投資損失が413千円に増加有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失の金額 △413千円」
持分法による投資損失は第3四半期累計期間に413千円となった。 - FY2020-Q2持分法投資損失が第1四半期から増加有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失の金額 △233千円」
持分法による投資損失は第1四半期の30千円から233千円となったが、前期通期の1,871千円を下回っている。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失の金額 △30千円」
持分法による投資損失は第1四半期に30千円となり、前期通期の1,871千円から規模が縮小している。 - FY2019対処有価証券報告書
「持分法を適用した場合の投資損失の金額 1,871千円」
持分法による投資損失は引き続き開示されたが、JKF Inc.の清算結了などにより、従来の投資損失リスクは縮小方向にある。 - FY2019-Q3持分法による投資損失は前年同期比で減少有価証券報告書
「持分法による投資損失 2,661 691」
持分法による投資損失は前年同期の2,661千円から691千円へ減少した。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 2,454 215」
持分法による投資損失は前年同期の2,454千円から215千円へ減少し、影響が縮小した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 2,120 181」
持分法による投資損失は前年同期の2,120千円から181千円へ減少した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「持分法適用関連会社であるＪＫＦInc.の決算報告等に基づき、持分法による投資損失20百万円を計上した」
持分法による投資損失が四半期開示時の数百万円規模から通期20百万円となり、経常損失の要因として影響が拡大した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「持分法による投資損失2,661千円」
持分法による投資損失を引き続き営業外費用に計上している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「持分法による投資損失2,454千円を営業外費用に計上し、経常損失41百万円となりました。」
持分法による投資損失を引き続き計上し、経常損失の要因として開示している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益におきましても、持分法による投資損失等の影響もあり経常損失26百万円」
持分法による投資損失等が経常損失26百万円の要因として実際に発生したと記載している。