クリヤマホールディングス（3355）・リスク再定義
アジア製品流入による販売価格低下・価格競争激化
FY2019に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
5記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
中国・東南アジア企業との品質・価格競争33社が書いているテーマ・逆風33社・追い風0社
クリヤマホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。11社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている33社のうち14社を表示しています。上の文は33社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループが取り扱う製品及び商品は多岐に亘りますが、世界的インフレによる物価上昇の影響に伴い全般的に価格転嫁の必要性が生じてきております。」
従来の中国・韓国等のアジア製品との価格競争を中心とする記載から、世界的インフレに伴う販売価格・価格転嫁のリスクへ重点が移った。 - FY2022再掲有価証券報告書
「現在のところ、中国製品への関税措置による影響や、品質上の理由からアジア製品と直接に競合する範囲は限られますが、今後、アジア製品の品質向上により競争が激化する可能性があります。」
アジア製品との直接競合は現時点で限定的としつつ、品質向上による将来の価格競争激化リスクを継続して記載した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「現在のところ、中国製品への関税措置による影響や、品質上の理由からアジア製品と直接に競合する範囲は限られますが、今後、アジア製品の品質向上により競争が激化する可能性があります。」
アジア製品との直接競合は現時点で限定的としつつ、品質向上による将来の価格競争激化リスクを継続して記載した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「現在のところ、中国製品への関税措置による影響や、品質上の理由からアジア製品と直接に競合する範囲は限られますが、今後、アジア製品の品質向上により競争が激化する可能性があります。」
現時点の直接競合は限定的としつつ、アジア製品の品質向上により将来の価格競争激化可能性を明示した。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループが取り扱う製商品は多岐に亘りますが、顧客からの値下げ要請、価格競争の激化、景気低迷による需要の減少等により、販売価格が全般的に低下傾向にあります。特に北米及び欧州事業において、中国や韓国等のアジア諸国から安価な製品が多量に流入し、商品の一部においてアジア製品との価格競争を余儀なくされています。」
販売価格の全般的な低下と、北米・欧州で中国・韓国等の安価な製品との価格競争を余儀なくされている状況を記載した。