原材料・資材価格、人件費、外注費の上昇
FY2018に初出。20回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
飯田グループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。18社中14社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。
- FY2027-H1悪化有価証券報告書
「今後の市中在庫量の増加による需給環境の変化や、原材料価格及びエネルギー価格の高騰に伴う建築コストの上昇に加え、住宅ローン金利の上昇による住宅需要への影響など、先行きが見通せない状況が続いております。」
従来の建築コスト高騰に加え、原材料価格・エネルギー価格の高騰を要因として明示し、建築コスト上昇と住宅需要への波及懸念を継続している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「しかしながら、建築コスト高騰等による住宅販売価格の高止まりや住宅ローン金利の上昇は、住宅取得マインドを低下させる懸念があります。」
建築コスト高騰と住宅販売価格の高止まりが続き、住宅取得マインドへの影響が懸念されるという資材・コスト上昇リスクを継続している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「第４四半期以降は、木材をはじめとした建築資材価格並びに土地原価が上昇したものの、原価上昇分を物件販売価格に織り込みきれず、売上総利益率が低下しました。」
建築資材価格・土地原価の上昇と、上昇分を販売価格へ転嫁しきれず利益率が低下した事象を実績として記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「建築コスト高騰等により住宅販売価格は依然として上昇しておりますが」
建築コスト高騰と住宅販売価格の上昇が継続しているとの認識を再掲している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「建築コスト高騰等により住宅販売価格が上昇したことで、住宅需要が低迷しております。」
資材・建築コストの上昇が販売価格上昇と住宅需要の低迷として実際に現れている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「建築コスト高騰による住宅販売価格の上昇、物価上昇による消費マインドの低下等が、住宅需要を抑制している状況が続いており」
建築コスト高騰と住宅販売価格の上昇が続き、消費マインドを通じて住宅需要を抑制しているとの認識を継続している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「資材価格の高騰による住宅販売価格の上昇、物価上昇による消費マインドの低下等に伴い、住宅需要に影響が出ております。」
資材価格の高騰が住宅販売価格の上昇として現れ、消費マインドを通じて住宅需要にも影響していると記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「引き続き、エネルギー価格や建築資材価格の高騰等による建築原価の上昇が予想され、販売価格や住宅ローン金利の上昇が住宅需要に影響を及ぼす懸念があります。」
エネルギー・建築資材価格の高騰による建築原価上昇が継続し、販売価格や住宅ローン金利の上昇を通じて需要にも影響する懸念を通期の課題として記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「建築資材価格の高騰により、平均販売価格の低いエリアにおいて割高感が出始めております。」
建築資材価格の高騰が販売価格に反映され、平均販売価格の低いエリアで割高感が発生し始めたと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「建築資材価格の高騰により、販売価格が上昇しており住宅需要に変化が見られております。」
建築資材価格の高騰と販売価格上昇が継続し、需要への影響が見られるとの記載を再確認している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化により、エネルギー価格や各種原材料価格は高騰し、世界的な物価上昇を招いております。」
従来の資材価格上昇・調達環境不安定化に加え、ウクライナ情勢の長期化によるエネルギー・原材料価格高騰と世界的な物価上昇を記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「世界的な木材不足やウクライナ情勢の影響等により、原材料価格や物流費等の上昇が続いており、鋼材や木材、コンクリートにとどまらず、今後さまざまな資材価格の値上がりが懸念されております。」
木材不足・価格高騰に加えてウクライナ情勢を要因として挙げ、鋼材、木材、コンクリートなど広範な資材価格上昇への懸念を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「加えて、世界的な木材不足や流通価格の高騰、半導体の不足、エネルギー価格の高騰により建築資材の調達環境は依然として不安定な状況が続いております。」
木材不足・価格高騰、半導体不足およびエネルギー価格高騰による建築資材調達の不安定化を継続して記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「加えて、世界的な木材不足や流通価格の高騰、半導体の不足、原油価格の高騰により建築資材調達が不安定な状況となっておりますが」
従来の木材価格高騰・調達困難に加え、半導体不足と原油価格高騰を挙げ、建築資材調達の不安定化が広がっていると記載している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「加えて、世界的な木材需要の拡大により、木材市況は高騰し、物量の確保が困難な状況が続いております。」
木材需要拡大を背景とする木材価格の高騰と物量確保困難が、資材価格・調達リスクとして実際の事業環境に発生している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「１棟当たり平均建物原価については、基本戦略の一つであるコア事業の競争力強化のもと、住設機器製造メーカーであるファーストプラス株式会社の買収や、共同購買の推進などによりコスト削減を図ったものの、物流費を含めた資材や設備機器などの調達コストに上昇圧力があったことから前期比で上昇する結果となりました。」
内製化・共同購買によるコスト削減策を講じた一方、資材・設備機器・物流費を含む調達コストが前期比で上昇し、従来のコスト上昇リスクが実績として具体化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「原材料・資材価格・人件費・物流費等の上昇、またそれによる外注先の原材料調達状況に影響が及ぶ等して発生する外注費の上昇は、その状況を販売価格へ転嫁することが難しい場合に」
資材、人件費、物流費、外注費の上昇と販売価格への転嫁困難による収益悪化リスクを再び明示している。 - FY2019-Q2削除有価証券報告書
「当不動産業界におきましては、引き続き低金利の住宅ローン等により住宅需要の下支えが期待されるものの、他社との競争激化に加え、異常気象や相次ぐ自然災害等を背景とする一時的なセンチメントの停滞等、当社グループを取り巻く環境は依然として厳しい状況が続いております。」
前四半期に明示されていた資材価格・労務費の上昇は、今回の事業環境の説明では明示されていない。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「資材価格や労務費の上昇に加え、他社との価格競争の激化等、当社グループを取り巻く環境は依然として厳しい状況が続いております。」
従来からリスクとして挙げていた資材価格・人件費等の上昇が、当四半期の事業環境として明示されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「原材料・資材価格・人件費等の上昇、またそれによる外注先の原材料調達状況に影響が及ぶ等して発生する外注費の上昇は、その状況を販売価格へ転嫁することが難しい場合に、当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
資材・人件費・外注費の上昇と、販売価格への転嫁困難による収益悪化のリスクを記載している。