東急不動産ホールディングス（3289）・目標達成
2020年代半ばまでのROE8％目標
FY2021に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022。直近の記載はFY2024。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ROE・ROICによる資本効率・収益性向上382社が書いているテーマ・逆風7社・追い風385社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。112社中29社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの393件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024達成有価証券報告書
「ROEは、2024年３月期は9.6％に改善し、2025年３月期についても9.0％となる計画です。」
2025年度のROE9％目標に対し、2024年3月期実績は9.6％となった。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2025年度の財務指標は、効率性指標としてROE９％、ROA４％、EPS90円以上、利益目標として営業利益1,200億円、当期純利益650億円、財務健全性としてD/Eレシオ2.2倍以下、EBITDA倍率10倍以下の達成をめざします。」
従来の2020年代半ばのROE8％目標は、中期経営計画2025におけるROE9％などの複数の2025年度財務指標へ再構成されている。 - FY2021初出有価証券報告書
「株主資本コストを意識するとROE８％が早期に到達すべき目標であると考えております。2020年代半ばまでにROE８％目標の達成をめざします。」
当年度ROE3.7％を踏まえ、株主資本コストを意識した中間的な資本効率目標として、2020年代半ばまでのROE8％達成を設定した。