東急不動産ホールディングス（3289）・施策前進
サステナビリティ確保とパラダイムシフト対応改革
FY2020に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載はFY2021。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新型コロナ禍を契機とした構造改革と経営効率化15社が書いているテーマ・逆風0社・追い風15社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021前進有価証券報告書
「お客さま及び従業員の安全確保最優先の施設運営を徹底しつつ、収益構造の見直しによる事業耐性の強化、インバウンド回復の遅れを前提とした国内需要取り込み強化に努めてまいります。」
感染拡大下の活動方針を、施設の安全確保、収益構造見直し、国内需要取り込み、運営効率向上へ具体化している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間は、新型コロナウイルス感染拡大に伴う緊急事態宣言を受け、東急プラザを始めとする当社グループの主要な商業施設において休館し、それに伴い一部のテナントに対してテナント支援のための賃料減免を実施しました。」
感染拡大への対応として、商業施設の休館に加え、テナント支援のための賃料減免を実施したという具体的な対応実績を示している。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大影響を受けた2020年度の活動方針として、当社グループのサステナビリティ確保と、パラダイムシフトに対応した改革を進めます。サステナビリティ確保については、お客さまや社員を始めとするステークホルダーの安全確保を最優先とし、コストの見直しの徹底、市況変調を奇貨とした投資機会の見極め、新たな商品やサービスの提供等に取り組みます。」
感染拡大を受けた2020年度の活動方針として、安全確保、コスト見直し、投資機会の見極め、新商品・サービス提供を掲げている。