不動産等事業の用途変更に伴う減損損失
FY2017-Q3に初出。6回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2019-Q2。
トラストホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。21社中14社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに12社。
- FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「「その他」の区分において、保有する資産の譲渡による用途の変更予定により、当該資産を減損損失として計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては5,076千円であります。」
保有資産の譲渡に伴う用途変更予定により、5,076千円の減損損失が実際に計上された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「アミューズメント事業の資産については、閉鎖の意思決定をしたものであり、建物及び構築物、その他（工具器具備品）、建設仮勘定については、回収可能価額を零として評価しております。」
店舗閉鎖の意思決定に伴う減損損失が通期で108,783千円計上された。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「「アミューズメント事業」セグメントにおいて、資産の用途変更に伴い、温浴施設における地質調査及び建築設計等に生じた費用の全額を減損損失として計上しております。また、創作和食店の閉鎖予定に伴い、当該店舗設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては108,783千円であります。」
用途変更および創作和食店の閉鎖予定に伴う減損損失が実際に計上され、金額は108,783千円となった。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「なお、アミューズメント事業において、所有不動産にて当初計画しておりました事業計画を変更、当該事業計画に要した地質調査及び建築設計等に生じた費用16,935千円を減損し、特別損失に計上しております。」
所有不動産の事業計画変更に伴う地質調査・建築設計等の費用16,935千円を、アミューズメント事業で減損損失として計上した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「設計費用等 建設仮勘定 19,971」
不動産等事業の用途変更に伴う設計費用等19,971千円の減損損失が通期の注記でも確認される。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「「不動産等事業」セグメントにおいて、資産の用途変更に伴い、地質調査及び建築設計等に生じた費用の全額を減損損失として計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては19,971千円であります。」
資産の用途変更に伴い、地質調査・建築設計等の費用19,971千円を減損損失として計上した。