収益性低下設備の減損損失
FY2017-Q3に初出。11回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
トラストホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに23社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の特別損失は、減損損失24,898千円、固定資産除却損8,000千円の計上により32,898千円（前年同期比90.7％増）となりました。」
減損損失は24,898千円となり、前年度の17,253千円から増加した。 - 2026-08-10悪化業績予想の修正
「減損損失 24,898 － － － － 24,898」
駐車場事業の減損損失は24,898千円となり、前年度の17,253千円から増加した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2024年７月１日 至 2025年６月30日）<駐車場事業> 九州 駐車場（23ヶ所） 建物及び構築物 4,702 リース資産 540 関東 駐車場（13ヶ所） 建物及び構築物 2,288 関西 駐車場（14ヶ所） 建物及び構築物 2,672 リース資産 2,260 中部 駐車場（2ヶ所） 建物及び構築物 185 中国 駐車場（6ヶ所） 建物及び構築物 1,855 リース資産 657 北海道 駐車場（1ヶ所） 建物及び構築物 2,090」
駐車場事業の減損損失は合計17,253千円となり、前年度の8,669千円から増加した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「<駐車場事業> 九州 駐車場（4ヶ所） 建物及び構築物 1,373 リース資産 570 関東 駐車場（5ヶ所） 建物及び構築物 936 リース資産 1,656 関西 駐車場（1ヶ所） 建物及び構築物 94 中部 駐車場（2ヶ所） 建物及び構築物 214 中国 駐車場（2ヶ所） 建物及び構築物 2,355 北海道 駐車場（1ヶ所） 建物及び構築物 1,467」
駐車場事業の減損損失は合計8,669千円となり、前年度の4,541千円から増加した。 - FY2023対処有価証券報告書
「<駐車場事業> 減損損失 4,541」
駐車場事業の減損損失は4,541千円となり、前年同期の17,714千円から減少した。 - FY2022対処有価証券報告書
「減損損失 17,714」
駐車場事業の減損損失は17,714千円となり、前年度の駐車場事業に係る減損損失57,813千円から減少した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「駐車場事業については、新型コロナウイルス感染症の影響などを踏まえて将来の収益見通しと回収可能性を勘案し、回収可能価額を零と見積り、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては32,036千円であります。」
新型コロナウイルス感染症の影響等により収益性が低下した駐車場設備について、32,036千円の減損損失を計上した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「駐車場事業」セグメントにおいて、主に収益性が著しく低下した店舗設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては3,083千円であります。」
収益性が著しく低下した駐車場設備について、3,083千円の減損損失を計上した。 - FY2018駐車場事業の減損損失を計上有価証券報告書
「駐車場事業 3,996」
駐車場事業では通期に3,996千円の減損損失を計上した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「駐車場事業 21,861」
駐車場事業の減損損失は通期で21,861千円となり、第3四半期累計の5,987千円から増加した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「「駐車場事業」セグメントにおいて、主に収益性が著しく低下した店舗設備の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては5,987千円であります。」
収益性が著しく低下した店舗設備について、5,987千円の減損損失を計上した。