契約時期・業務内容の違いによる売上総利益率の変動
FY2021に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2025-H1。直近の記載は2026-04-14。
フィル・カンパニーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに1社。
- FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「一方で売上総利益率は、受注件数の増加に伴い竣工案件数も増加し、前年同期と比較して売上利益率の低い竣工時の売上が増加したため、前年同期より低下しました。」
受注増加に伴う竣工時売上の増加により、売上総利益率は前年同期の32.0％から23.9％へ低下した。契約時と竣工時の売上構成による粗利率変動が実績として表れた。 - FY2024-Q2売上構成変化による粗利率改善有価証券報告書
「売上総利益率は32.0％（前年同期は22.9％）となっております。一方で売上総利益率は、請負受注スキームにおける新規受注件数の増加に伴い売上総利益率の高い契約時の売上が増加したことで前年同期より良化いたしました。」
契約時に計上される高粗利の売上が増加し、売上総利益率が前年同期の22.9％から32.0％へ改善した。契約時期・業務内容による期間別粗利率の変動が実績として表れている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「そのため、契約時期や工期に偏りがあった場合、四半期又は連結会計年度ごとの一定期間で区切って比較した場合、期間ごとの売上総利益率に差異が生じる可能性があります。」
新収益認識基準の下で、企画・提案と設計・施工の構成や契約時期・工期の偏りによる売上総利益率変動リスクを継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「これにより、四半期又は連結会計年度ごとの一定期間で区切った場合、その期間における売上高の内訳により、売上総利益率が変動します。」
新収益認識基準の適用後も、企画・デザイン、設計・監理、工事請負などの売上構成や進捗により期間ごとの売上総利益率が変動するリスクを継続して説明している。 - FY2021初出有価証券報告書
「「企画・提案」業務に係る売上高は、契約時にプロジェクト受注額の約５％が計上されますが、売上原価が発生しないため、売上総利益率は100％となります。一方、「設計・施工」業務に係る売上高は、工事の着工から竣工までの工期で進行度に応じて計上され、売上高及び売上原価の割合は大きいですが、売上総利益率は低くなります。そのため、契約時期や工期に偏りがあった場合、四半期又は連結会計年度ごとの一定期間で区切って比較した場合、期間ごとの売上総利益率に大きな差異が生じる可能性があります。」
新収益認識基準の適用を前提に、企画・提案と設計・施工の業務構成や契約時期・工期の偏りによる売上総利益率変動リスクを新たに明示した。