環境・防災・ポストコロナ対応の商品開発力強化
FY2022-Q1に初出。9回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「SDGs等「持続可能な社会の実現への取り組み」につきましても重要な継続課題として捉えており、脱炭素社会の実現に向けた取り組みとして、新築分譲マンションへの「ZEH-M Oriented」「ZEH-M Ready」や「低炭素建築物」の採用を積極的に進めております。」
環境配慮型商品について、従来のZEH-M Oriented・低炭素建築物に加え、ZEH-M Readyの採用も明示し、脱炭素に向けた商品仕様の選択肢を広げた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「SDGs等「持続可能な社会の実現への取り組み」につきましても重要な継続課題として捉えており、脱炭素社会の実現に向けた取り組みとして「ZEH-M Oriented」や「低炭素住宅」の採用を積極的に進めております。」
環境配慮型商品について、ZEH-M Orientedと低炭素住宅の採用を脱炭素社会に向けた取り組みとして積極的に進める方針を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、SDGs等「持続可能な社会の実現への取り組み」につきましても重要な継続課題として捉えており、分譲マンションに「ZEH-M Oriented」や「低炭素住宅」の採用を開始しております。その事例としては、「クレアネクスト尾ノ上レジデンス(熊本県熊本市東区、㈱九電工とのJV)」「クレアホームズ越谷大袋(埼玉県越谷市)」「クレアホームズ天竜川駅前(静岡県浜松市中央区)」が挙げられます。」
環境配慮型の商品開発について、ZEH-M Orientedに加えて低炭素住宅の採用を開始し、九電工とのJV物件を含む3物件を具体例として示した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは、SDGs等「持続可能な社会の実現への取り組み」についても継続課題として捉えており、その取り組み事例として、分譲マンションに「ZEH-M Oriented(省エネルギー)」の採用を開始しております。2023年9月下旬に販売開始した「クレアネクスト尾ノ上 レジデンス(熊本県熊本市東区、地上14階建、79戸、2025年3月引渡し予定、共同事業主:株式会社九電工)」に続き、「クレアホームズ越谷大袋(埼玉県越谷市、地上15階建、47戸、2025年3月引渡し予定)」を2023年11月上旬から販売開始しております。」
ZEH-M Orientedの採用を、九電工との共同事業物件に続き、クレアホームズ越谷大袋にも拡大し、環境配慮型商品の販売開始を進めた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当物件は「ZEH-M Oriented(省エネルギー)」「免震構造」「オール電化」を兼ね備えた先進的なマンションとなっております。」
環境・防災対応の商品開発について、ZEH-M Oriented、免震構造、オール電化を組み合わせた物件の販売開始という具体的な展開を示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当物件は「ZEH-M Oriented」「免震構造」「オール電化」を兼ね備えた先進的なマンションとなっております。」
環境・防災対応の商品開発について、共同事業の第3弾物件でZEH-M Oriented、免震構造、オール電化を採用する具体例を示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年1月に販売開始した「クレアネクスト糸島ソレイユ(株式会社九電工ホームとの共同事業)」では、太陽光発電による電力の共用部への使用や駐車場への電気自動車用充電スタンドの設置を予定しており、二酸化炭素の排出を抑制するための措置が講じられている建物として低炭素建築物の認定を受けております。」
環境対応の商品開発について、太陽光発電、電気自動車用充電スタンド、低炭素建築物認定という具体的な取り組みを共同事業物件で示した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「また、テレワーク(在宅勤務)の広がり等、新型コロナウイルス感染症による住宅へのニーズの変化に対応するべく、新しい暮らし方の提案として、①玄関前に個別の宅配ボックスと防災倉庫の設置、②玄関にタッチレス水栓機能付き手洗いボウルや通風口の設置、③ウォークインクローゼットの可動棚を移動することによりデスクタイプにも変更できる収納や「テレワークスペース」・「納戸」等を選択できる間取りセレクトプランの採用、等を開始しております。」
ポストコロナ対応の商品開発について、宅配ボックス、防災倉庫、タッチレス水栓、テレワークスペース等の具体的な仕様の導入開始を示した。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「④環境・防災・ポストコロナに対応するノウハウ・商品開発力の強化」
資本業務提携によって、環境・防災・ポストコロナに対応するノウハウと商品開発力を強化する課題を新たに明示した。