ダイドーリミテッド（3205）・施策再掲
ダイドーフィロソフィーの制定とグループへの浸透
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2022。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
経営理念・行動指針の全社浸透59社が書いているテーマ・逆風0社・追い風57社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。16社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに28社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている59社のうち14社を表示しています。上の文は59社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「当社は役職員の行動の拠り所となる「ダイドーフィロソフィー」の精神を当社グループすべての役職員に継続的に伝達し、法令遵守と公正で高い社会倫理観に基づく行動を促し、広く社会に信頼される企業活動を行うことを徹底しております。」
グループすべての役職員への継続伝達を、法令遵守・社会倫理に基づく行動の促進と併せて記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、当社は役職員の行動の拠り所となる「ダイドーフィロソフィー」の精神を当社グループすべての役職員に継続的に伝達し、法令遵守と公正で高い社会倫理観に基づく行動を促し、広く社会に信頼される企業活動を行うことを徹底しております。」
グループすべての役職員へのダイドーフィロソフィーの継続伝達を、法令遵守・社会倫理に基づく行動の促進と併せて記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社は役職員の行動の拠り所となる「ダイドーフィロソフィー」の精神を当社グループすべての役職員に継続的に伝達し、法令遵守と公正で高い社会倫理観に基づく行動を促し、広く社会に信頼される企業活動を行うことを徹底しております。」
従来の中国・イタリア子会社を含む周知から、グループすべての役職員への継続伝達として記載範囲を明確化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、当事業年度におきまして、当社は役職員の行動の拠り所となる「ダイドーフィロソフィー」について、中国及びイタリアの子会社を含む当社グループ会社の役職員に対し社内周知を実施いたしました。」
ダイドーフィロソフィーの周知対象を、中国子会社に加えてイタリア子会社を含むグループ会社へ広げた。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、当事業年度におきまして、当社は役職員の行動の拠り所となる「ダイドーフィロソフィー」を制定し、中国子会社を含む当社グループの役職員に対し社内周知を実施いたしました。」
当年度に新たな行動理念を制定し、中国子会社を含むグループ役職員への周知を行った。