自然災害による店舗・調達への影響
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2019。
ホットランドホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中32社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに33社。
- FY2019顕在化有価証券報告書
「10月は消費増税や大型台風の影響等で弱含みで推移いたしましたが、前述のような取り組みにより11月、12月には持ち直し、」
大型台風が10月の既存店売上の弱含み要因として記載され、自然災害による店舗売上への影響が実際に発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの出店地域及び仕入先が所在する地域において大規模な地震等の災害が発生し、店舗や設備の損壊、道路網の寸断、交通制御装置の破損等により、店舗運営並びに仕入等が困難になった場合には、一時的に店舗の売上が減少する可能性があります。」
自然災害による店舗・設備損壊、物流寸断、仕入困難、売上減少や修繕費発生の可能性を継続して記載している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「外食業界におきましても、原材料価格や物流費の上昇、人手不足に伴う人件費の上昇に加え、天候不順等の自然災害の影響等により、依然として厳しい事業環境が続いております。」
天候不順等の自然災害が事業環境を厳しくする要因として実際の当四半期累計期間に記載され、自然災害による店舗・事業への影響が継続している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「主力ブランドの「築地銀だこ」においては、１月度の大雪の影響や、昨年大々的な創業20周年キャンペーンを展開した反動により既存店売上高は前期を下回ったものの、」
1月度の大雪が既存店売上高の前年割れ要因として記載され、自然災害による店舗売上への影響が実際に発生した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの出店地域及び仕入先が所在する地域において大規模な地震等の災害が発生し、店舗や設備の損壊、道路網の寸断、交通制御装置の破損等により、店舗運営並びに仕入等が困難になった場合には、一時的に店舗の売上が減少する可能性があります。」
地震等による店舗・設備損壊、物流寸断、仕入困難、売上減少や修繕費発生の可能性を継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの出店地域及び仕入先が所在する地域において大規模な地震等の災害が発生し、店舗や設備の損壊、道路網の寸断、交通制御装置の破損等により、店舗運営並びに仕入等が困難になった場合には、一時的に店舗の売上が減少する可能性があります。」
地震等により店舗・設備、物流、仕入れが損なわれ、売上減少や修繕費が発生する可能性を記載している。