保証・カスタマーセンターを含む販売後サポートの強化
FY2016に初出。5回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2020再掲有価証券報告書
「車両の販売からカー用品の販売、保険、車検、メンテナンス整備、鈑金修理、買取まで一貫したサービス環境を整え、ライフタイムバリューの高い顧客と定期的な接触を図ることにより車検の入庫率を高め、整備収益の底上げを図っております。」
販売後の保証・整備・車検・買取までを含む一貫したサービス環境により、継続接触と整備収益の底上げを図る方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客へのアンケートの実施及びカスタマーセンター、コールセンターの体制強化を図ります。当社グループが提供する保証商品は保証期間１年間から３年間を主軸に取り扱っており、故障等の車両の受入れは当社グループ及び最寄整備工場で受付できる体制を採っております。」
顧客アンケート、カスタマーセンター・コールセンター、1～3年保証、整備工場での受付体制を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客へのアンケートの実施及びカスタマーセンター、コールセンターの体制強化を図ります。当社グループが提供する保証商品は保証期間１年間から３年間を主軸に取り扱っており、故障等の車輌の受入れは当社グループ及び最寄整備工場で受付できる体制を採っております。」
顧客アンケート、カスタマーセンター・コールセンター、１～３年保証、整備工場での受付体制による販売後サポートを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、顧客へのアンケートの実施及びカスタマーセンター、コールセンターの体制強化を図ります。当社グループが提供する保証商品は保証期間１年間から３年間を主軸に取り扱っており、故障等の車輌の受入れは当社グループ及び最寄整備工場で受付できる体制を採っております。」
顧客アンケート、カスタマーセンター・コールセンター、1～3年保証、顧客管理システムへの投資を販売後サポートの手段として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが提供する保証商品は保証期間１年間から３年間を主軸に取り扱っており、故障等の車輌の受入れは当社グループ及び最寄整備工場で受付できる体制を採っております。また、サービス内容は、エンジンやＡＴ、ミッション、ブレーキ機構、パワステ機構、エアコン機構など33機構318項目に対して幅広く対応できるように体制を整備しております。」
１～３年の保証期間、33機構318項目の保証サービス、カスタマーセンター・コールセンター強化を販売後サポートの手段としている。