三洋貿易（3176）・リスク再掲
エネルギー・資源価格の高騰
FY2022-Q3に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
6記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
石油・原料価格高騰による事業環境不透明化32社が書いているテーマ・逆風32社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。28社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている32社のうち14社を表示しています。上の文は32社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
エネルギー・資源価格の高騰に関するリスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項の内、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
エネルギー・資源価格の高騰に関するリスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「長期化するウクライナ情勢の悪化に伴う地政学的リスクの高まり、資源価格の高騰、金利上昇による世界経済の減速が懸念される状況となっています。」
ウクライナ情勢を背景とする資源価格高騰が、金利上昇・世界経済減速懸念とともに外部環境上のリスクとして継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項の内、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」について重要な変更はありません。」
エネルギー・資源価格の高騰に関するリスクについて、重要な変更はないとされている。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が長期化する中、社会活動に緩やかな回復の兆しがみられる状況になりましたが、急激な為替の乱高下や物価の上昇等により依然として先行き不透明な状況が続いています。」
前回明示されたエネルギー・資源価格の高騰は当 filing では具体的に記載されず、より一般的な物価上昇として表現されている。一方、物価上昇による不透明感自体は継続している。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻を端緒とするエネルギー・資源価格の高騰や急激な円安の進行により、極めて不安定な状況で推移しました。」
エネルギー・資源価格の高騰が、ロシアのウクライナ侵攻を契機とする外部環境上のリスクとして初めて独立して記載され、実際に経済環境を不安定化させた要因とされている。