生産性向上に向けた提案営業
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-11-13。
Cominixがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上高は8,137百万円(前中間連結会計期間比0.3%増)、セグメント利益は55百万円(前中間連結会計期間は42百万円のセグメント損失)と増収増益となりました。主な要因は、卸売部門においては国内外の製造業における設備投資需要の回復を背景に受注回復傾向となりましたが、直販部門において主要販売先である自動車関連業界において関税問題などの影響による投資抑制の煽りを受けるなどの影響で受注がマイナス基調となったことにより収益が伸び悩みました。一方で、利益面では粗利率の改善、販売費及び一般管理費の削減などに取り組んだことで増益となりました。」
提案営業を含む切削工具事業で、粗利率改善と販売費及び一般管理費削減により前年同期のセグメント損失から55百万円の利益へ転換した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「卸・直需の両部門において、重点顧客への提案活動やルート拡充に取り組み、航空機・重電・一部自動車業界向けのスポット案件により売上を下支えした」
卸売・直販の両部門で重点顧客への提案活動と販売ルート拡充を継続したが、全体として持続的な販売拡大には至らなかった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上高は4,223百万円(前年同四半期比6.4%増)、セグメント利益は60百万円(前年同四半期比43.8%増)と増収増益となりました。主な要因は、国際的な資源価格が低下傾向にあり原材料価格の高騰も一服し製造業の設備投資が回復基調の中、当社の直販部門で積極的な営業活動を推進したことによります。」
切削工具事業で直販部門の積極的な営業活動を推進し、売上高6.4%増、セグメント利益43.8%増の増収増益となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「このような状況のなかで、回復基調の顧客状況にあわせた提案型の営業を積極的に推進したことにより、売上高は16,724,594千円(前連結会計年度比25.6%増)、セグメント利益は206,288千円(前連結会計年度は106,199千円のセグメント損失)と増収増益となりました。」
提案型営業の積極推進により、切削工具事業は前年のセグメント損失から利益へ転換し、売上高も25.6%増加した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「切削工具事業につきましては、キャンペーン等の営業施策をはじめとして、テクニカルセンターにおいて各種ツールを活用したユーザーとの密着度を上げる取組み等を実施しましたが、市場環境の低迷に伴う販売減を補完するに至らず売上高及びセグメント利益は低調に推移いたしました。」
キャンペーンやテクニカルセンターを活用した顧客密着型の営業施策を継続したが、市場環境の低迷による販売減を補完するには至らなかった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「切削工具事業につきましては、機械工具業界が厳しい事業環境となる中、卸部門においては、主要取扱メーカーの販売強化施策等を実施し、直販部門においては、当社の強みである提案営業を推進しましたが、売上高及びセグメント利益は低調に推移いたしました。」
主要取扱メーカーの販売強化施策と提案営業を継続しているが、切削工具事業の売上高・セグメント利益は低調に推移した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「切削工具事業につきましては、機械工具業界が引き続き堅調に推移する中、卸部門においては名古屋ロジスティクスセンターの本格稼働による物流の効率化やYG-1製品等の新商材の拡販などにより業績は堅調に推移いたしました。直販部門においては、顧客の設計段階から関与し提案を行うなど技術営業体制の強化を継続して推進した結果、自動車、工作機械などの業界向けの販売が堅調に推移したことから、売上高及びセグメント利益は堅調に推移いたしました。」
顧客の設計段階から関与する提案営業と技術営業体制の強化を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「直販部門においても、当社の強みである提案営業を進めた結果、自動車、工作機械などの業界向けの販売が堅調に推移いたしました。」
提案営業を継続し、自動車・工作機械など複数業界向けの販売につなげている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「直販部門においても、当社の強みである提案営業を進めた結果、自動車、電機・電子、航空機業界など幅広い業界向けの販売が堅調に推移した」
提案営業を継続し、複数の製造業分野への販売につなげている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「直販部門においても、製造業の生産活動が活発に推移する中、当社の強みである提案営業を進めた結果、自動車、電機・電子、航空機業界など幅広い業界向けの販売が堅調に推移した」
提案営業を継続し、複数の製造業分野への販売につなげている。 - FY2016初出有価証券報告書
「国内におきましては、引き続き生産性向上に向けたコスト削減の提案営業による拡販活動を行う」
顧客の生産性向上やコスト削減を切削工具販売の営業手段として位置付けている。