ティーライフ（3172）・リスク悪化
不動産市況変動による不動産価値・賃料・稼働率低下
FY2020に初出。3回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載はFY2024。
3記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
景気・金利・地価等による不動産市況変動リスク108社が書いているテーマ・逆風122社・追い風4社
ティーライフがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。70社中30社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに27社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている108社のうち14社を表示しています。上の文は108社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024悪化有価証券報告書
「不動産賃貸業界においては、消費回復による流通量増加による倉庫及び出荷代行請負の需要拡大が見込まれる一方、大規模な新型倉庫の建設ラッシュによる倉庫需要の飽和化、借主確保が課題となります。」
倉庫需要の拡大見込みと併せて、新型倉庫の建設ラッシュによる需要飽和化と借主確保を新たな課題として記載した。 - FY2022対処有価証券報告書
「当社グループでは、月次の業績管理による状況把握を行い、即時対策を講じる体制としているとともに、事業の多角化によりリスク分散を図っております。」
不動産市況変動リスクに対し、月次管理、即時対策、事業多角化によるリスク分散を対応策として明示した。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループのプロパティ事業については、景気動向に変動が生じた場合、地価、不動産市況が影響を受けやすいことから、不動産価値の下落、賃料の低下、空室率の上昇等により、当社グループの事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
プロパティ事業の拡大に伴い、景気変動を通じた不動産価値下落、賃料低下、空室率上昇を独立した主要リスクとして初めて記載した。