収益認識に関する会計基準の将来適用
FY2018に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに15社。
- FY2022達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を当連結会計年度の期首から適用し、当連結会計年度の売上高は1,106百万円減少、売上原価は1,089百万円減少しましたが、売上総利益、営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益の影響額はありません。」
2022年3月期首から収益認識会計基準を適用し、売上高への影響を1,106百万円として実績化した。利益への影響はないと記載している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は1,097百万円減少、売上原価は1,074百万円減少、返品調整引当金戻入額が０百万円減少、返品調整引当金繰入額が23百万円減少し、売上総利益、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益の影響額はありません。」
収益認識会計基準の適用による売上高減少額が第3四半期累計で1,097百万円まで具体化され、利益への影響はないと記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は618百万円減少、売上原価は612百万円減少、返品調整引当金戻入額が０百万円減少、返品調整引当金繰入額が６百万円減少し、売上総利益、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益の影響額はありません。」
収益認識会計基準の適用による当第2四半期累計期間の売上高減少額が618百万円まで具体化され、利益への影響はないと記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は356百万円減少、売上原価は354百万円減少、返品調整引当金戻入額が０百万円減少、返品調整引当金繰入額が２百万円減少し、売上総利益、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益の影響額はありません。」
2022年3月期首から予定されていた収益認識会計基準の適用を実施し、当四半期の売上高は356百万円減少した一方、利益への影響はないと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用により、翌連結会計年度において売上高は3,600百万円程度減少いたしますが、営業利益、経常利益、及び親会社株主に帰属する当期純利益には影響がないものと見込んでおります。」
2022年3月期首からの収益認識基準適用について、売上高が約3,600百万円減少し、利益には影響しないとの見込みを新たに定量化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」」「2022年３月期の期首より適用予定であります。」「影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」
収益認識会計基準について、2022年3月期首の適用予定と影響評価中であることを継続して開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」は、2022年３月期の期首より適用予定であります。当該会計基準等の適用による影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」
収益認識会計基準の2022年3月期首適用予定と影響評価中であることを継続して開示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」及び「収益認識に関する会計基準の適用指針」は、平成34年３月期の期首より適用予定であります。当該会計基準等の適用による影響額は、当連結財務諸表の作成時において評価中であります。」
収益認識に関する新会計基準について、平成34年3月期首からの適用予定と影響評価中であることを開示している。