為替・原材料不足による仕入価格上昇・商品調達支障
FY2021に初出。9回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2024-Q3。
グリムスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中10社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における経済環境は、海外景気の悪化懸念、円安の進行を背景とした物価上昇、設備投資の持ち直しの足踏み、金融資本市場の変動等の影響に注意する必要があるものの、雇用・所得環境が改善する中で個人消費の持ち直しや企業収益の改善など、景気は緩やかな回復傾向がみられました。」
円安を背景とした物価上昇に加え、海外景気の悪化懸念、設備投資の持ち直しの足踏み、金融資本市場の変動を、仕入価格上昇・調達環境に関連する外部環境の懸念として継続・追加している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における経済環境は、雇用・所得環境が改善する中で、個人消費や設備投資が持ち直し、景気は緩やかな回復がみられた一方、海外景気の悪化懸念、円安の進行を背景とした物価上昇、金融資本市場の変動など、依然として先行き不透明な状況が続いています。」
原材料・エネルギーコストや為替変動に関連する外部環境について、円安を背景とした物価上昇と金融資本市場の変動を具体的な懸念として継続・追加している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「原材料価格・エネルギーコストの高騰や円安の進行を背景とした物価上昇など、依然として先行き不透明な状況が続いています。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰に加え、円安進行を背景とする物価上昇を、仕入価格上昇・調達支障に関連する外部環境として明示している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
為替・原材料不足による仕入価格上昇・商品調達支障リスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における経済環境は、経済活動の正常化が進み景気に持ち直しの動きがみられるものの、ウクライナ情勢の長期化懸念、原材料価格やエネルギー価格の高騰、為替相場の変動など、景気の下振れリスクに留意が必要な状況です。」
原材料価格やエネルギー価格の高騰、為替相場の変動に加え、ウクライナ情勢の長期化懸念が景気の下振れリスクとして明示され、仕入価格上昇・調達支障に関連する外部環境の懸念が強まっている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「新たな変異株による感染再拡大や、半導体の供給不足、世界的なサプライチェーンの混乱、燃料価格の高騰などによる下振れリスクがあり、先行きは不透明な状況です。」
原材料・部品不足による調達支障リスクについて、半導体の供給不足に加え、世界的なサプライチェーンの混乱を具体的な下振れ要因として記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「半導体の供給不足や燃料価格の高騰などによる下振れリスクがあり、先行きは不透明な状況です。」
原材料不足等による商品調達支障リスクに関連して、半導体の供給不足が経済環境上の具体的な下振れ要因として新たに明示されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
為替・原材料不足による仕入価格上昇・商品調達支障リスクについて、新たな発生や重要な変更がないと記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「為替相場の変動や原材料の不足等により、仕入価格の上昇や、商品の調達に支障が生じた場合、当社グループの業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の仕入先の供給停止・競合リスクとは別に、為替変動や原材料不足による仕入価格上昇・調達支障を新たなリスクとして記載している。