富士山マガジンサービス（3138）・リスク初出直近の業績予想の修正（2026-07-31）では「顕在化」
少子化・受験制度・AIによる通塾ニーズ低下
FY2025に初出。2回の記載のうち1回が「顕在化」で、最初の「顕在化」は2026-07-31。直近の記載は2026-07-31。
2記載
1年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
少子化・AI教育による通塾ニーズ低下6社が書いているテーマ・逆風6社・追い風0社
富士山マガジンサービスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より7年遅い。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-07-31顕在化業績予想の修正
「株式会社 Fujisan Academia Group において医学部受験コースの生徒数が減少したこと等により」
EdTech事業に関して、医学部受験コースの生徒数減少が業績予想修正の理由として実際に開示された。 - FY2025初出有価証券報告書
「高校受験、大学受験における受験倍率の低下、学力以外の様々な選考方式の拡大、その結果としての通塾ニーズの低下は当社グループの事業展開、財政状態、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。また、ＡＩによる教育手法の変革、参考書をベースにした自宅学習の高まりによって、通塾ニーズが低下することで当社グループの事業展開、財政状態、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
EdTech事業への進出に伴い、少子化、受験倍率低下、選考方式の多様化、AI教育、自宅学習の普及による通塾ニーズ低下を新たなリスクとして記載している。個別指導や難関大学・学部向け指導力による差別化を対応策としている。