優秀な人材の確保・育成・定着
FY2016に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。104社中27社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに15社。
- FY2024対処有価証券報告書
「当社グループでは貴重な人材の外部流出を防ぐために、カスタマーサポート以外の部門について、フレックスタイムの導入、経営管理部門以外の完全テレワークの実現等、柔軟な働き方を認める体制の整備を図り、従業員のライフワークバランスを向上させることで人材の流出を防ぐ体制を整備して参ります。」
人材流出リスクへの対応として、フレックスタイム、経営管理部門以外の完全テレワークなど柔軟な働き方を具体化した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新入社員及び中途入社社員に対するＯＪＴ研修の実施等、将来を担う優秀な人材の確保・育成に努め、社内研修等を通じて役職員間のコミュニケーションを図ることで、定着率の向上を図っております。」
OJT、社内研修、コミュニケーションによる人材の確保・育成・定着施策と、採用・流出リスクを継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「新入社員及び中途入社社員に対するＯＪＴ研修の実施等、将来を担う優秀な人材の確保・育成に努め、社内研修等を通じて役職員間のコミュニケーションを図ることで、定着率の向上を図っております。」
OJT、社内研修、コミュニケーションによる人材の確保・育成・定着施策と、採用・流出リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「新入社員及び中途入社社員に対するＯＪＴ研修の実施等、将来を担う優秀な人材の確保・育成に努め、社内研修等を通じて役職員間のコミュニケーションを図ることで、定着率の向上を図っております。」
OJT、社内研修、コミュニケーションによる人材の確保・育成・定着施策と、その効果が保証されないリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「新入社員及び中途入社社員に対するＯＪＴ研修の実施等、将来を担う優秀な人材の確保・育成に努め、社内研修等を通じて役職員間のコミュニケーションを図ることで、定着率の向上を図っております。」
OJT研修、社内研修、コミュニケーションを通じた人材の確保・育成・定着施策と、その効果が保証されないリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、これらの施策が効果的である保証はなく、必要な人材を採用できない場合、また採用し育成した役職員が当社の事業の発展に寄与しなかった場合、あるいは育成した役職員が社外に流出した場合には、優秀な人材の確保に支障をきたす等、当社の事業展開、財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
採用・育成施策の効果が保証されず、採用難、貢献不足、育成人材の流出が事業に影響する可能性を挙げている。