読む価値
49定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-2.6
売上高前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年1月1日〜2024年12月31日連結日本基準売上高5,618,929千円前年比 -2.6%
営業利益308,094千円前年比 -13.9%
経常利益298,042千円前年比 -16.2%
純利益（親会社株主帰属）171,048千円前年比 -23.3%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益52円07銭
期末の財政状態
総資産5,878,498千円
うち純資産 2,509,700 千円自己資本比率 40.6%前期末比 +2.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+276,561
投資-155,201
財務-33,562
純増減+87,798
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,200,978千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,835百万円
営業利益350百万円
経常利益350百万円
純利益230百万円
年間配当予想16円 → 21円（+31.3%）
株主還元方針配当性向30％程度または1株当たり16円のいずれか高い方を配当とし、年間最低配当額として1株当たり16円を確定する方針
業績の増減要因
雑誌出版市場の縮小、新規雑誌定期購読者の獲得の伸び悩み、休刊誌増加に伴うアクティブユーザー減少が売上減少に影響した。人件費、マーケティング費用、減価償却費、学習塾事業取得関連の一過性支払手数料が発生したが、マーケティングコストの抑制により販売費及び一般管理費は前年同期比で減少した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
連結範囲の変更新規 1社（Create Education Online株式会社） / 除外 0社
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 項目 投資有価証券売却益 / 金額 5,877千円、項目 新株予約権戻入益 / 金額 996千円、項目 償却債権取立益 / 金額 352千円 / 特別損失 項目 投資有価証券評価損 / 金額 413千円
減価償却費264,127千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年12月31日 |
| 売上高 | 5,618,929千円（前年比 -2.6%） |
| 営業利益 | 308,094千円（前年比 -13.9%） |
| 経常利益 | 298,042千円（前年比 -16.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 171,048千円（前年比 -23.3%） |
| １株当たり当期純利益 | 52円07銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 40.6 / 前期末 38.6 |
| 総資産 | 5,878,498千円 |
| 純資産 | 2,509,700千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 276,561千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -155,201千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -33,562千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,200,978千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,835百万円 / 営業利益 350百万円 / 経常利益 350百万円 / 純利益 230百万円 |
| 年間配当予想 | 16円 → 21円（+31.3%） |
| 株主還元方針 | 配当性向30％程度または1株当たり16円のいずれか高い方を配当とし、年間最低配当額として1株当たり16円を確定する方針 |
| 減価償却費 | 264,127千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 投資有価証券売却益 / 金額 5,877千円、項目 新株予約権戻入益 / 金額 996千円、項目 償却債権取立益 / 金額 352千円 / 特別損失 項目 投資有価証券評価損 / 金額 413千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 連結範囲の変更 | 新規 1社（Create Education Online株式会社） / 除外 0社 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 雑誌出版市場の縮小、新規雑誌定期購読者の獲得の伸び悩み、休刊誌増加に伴うアクティブユーザー減少が売上減少に影響した。人件費、マーケティング費用、減価償却費、学習塾事業取得関連の一過性支払手数料が発生したが、マーケティングコストの抑制により販売費及び一般管理費は前年同期比で減少した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失会計方針の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。雑誌出版市場の縮小、新規雑誌定期購読者の獲得の伸び悩み、休刊誌増加によるアクティブユーザー減少などが売上減少要因となった。費用面では人件費、マーケティング費用、システム開発に伴う減価償却費、学習塾事業取得関連の一過性の支払手数料が発生した一方、マーケティングコストの抑制により販売費及び一般管理費は減少した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。