読む価値
41定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
22.6
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年1月1日〜2023年12月31日連結日本基準売上高5,771,519千円前年比 -3.3%
営業利益357,859千円前年比 -19.3%
経常利益355,784千円前年比 -19.6%
純利益（親会社株主帰属）222,996千円前年比 -22.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益69円88銭
期末の財政状態
総資産5,823,768千円
うち純資産 2,348,879 千円自己資本比率 38.6%前期末比 +2.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+429,594
投資-295,987
財務-46,085
純増減+87,522
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,113,180千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,771百万円
営業利益357百万円
経常利益355百万円
純利益222百万円
年間配当予想16円／株 → 16円／株（0.0%）
株主還元方針配当性向20％を目途として剰余金の配当を実施する方針
業績の増減要因
雑誌出版市場の縮小、新規雑誌定期購読者の獲得の伸び悩み、第3の矢事業の営業赤字、販売管理費の増加が減益要因となった。デジタル雑誌関連事業は読み放題サービスを中心に成長した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2024年1月31日付で株式会社ちょこっとワークの株式14,600株を取得し、持分法適用関連会社とする予定である。取得価額は21,900千円、議決権割合は32.74％。
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 投資有価証券評価損 84千円
減価償却費223,699千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年12月31日 |
| 売上高 | 5,771,519千円（前年比 -3.3%） |
| 営業利益 | 357,859千円（前年比 -19.3%） |
| 経常利益 | 355,784千円（前年比 -19.6%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 222,996千円（前年比 -22.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 69円88銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 38.6 / 前期末 36.6 |
| 総資産 | 5,823,768千円 |
| 純資産 | 2,348,879千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 429,594千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -295,987千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -46,085千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,113,180千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,771百万円 / 営業利益 357百万円 / 経常利益 355百万円 / 純利益 222百万円 |
| 年間配当予想 | 16円／株 → 16円／株（0.0%） |
| 株主還元方針 | 配当性向20％を目途として剰余金の配当を実施する方針 |
| 減価償却費 | 223,699千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 投資有価証券評価損 84千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2024年1月31日付で株式会社ちょこっとワークの株式14,600株を取得し、持分法適用関連会社とする予定である。取得価額は21,900千円、議決権割合は32.74％。 |
| 業績の増減要因 | 雑誌出版市場の縮小、新規雑誌定期購読者の獲得の伸び悩み、第3の矢事業の営業赤字、販売管理費の増加が減益要因となった。デジタル雑誌関連事業は読み放題サービスを中心に成長した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。雑誌出版市場の縮小、新規の雑誌定期購読者の獲得の伸び悩み、不採算となっていたECサイトの運営終了や大手出版社サイトのクローズにより第3の矢事業が営業赤字となった。一方、マーケティングの効率化でリスティングコストを抑えたものの、人件費、新たなマーケティング施策、SEO対策、新事業領域への先行投資により販売管理費が増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。