読む価値
42定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
15.6
％（営業利益の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年1月1日〜2022年12月31日連結日本基準売上高5,968,157千円前年比 +0.6%
営業利益443,419千円前年比 -15.6%
経常利益442,546千円前年比 -15.5%
純利益（親会社株主帰属）288,109千円前年比 -16.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益90円03銭
期末の財政状態
総資産5,652,411千円
うち純資産 2,155,562 千円自己資本比率 36.6%前期末比 +2.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+435,215
投資-239,816
財務-62,298
純増減+133,101
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,025,659千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,146百万円（前年比 +3.0%）
営業利益429百万円（前年比 -3.2%）
経常利益425百万円（前年比 -3.9%）
親会社株主に帰属する当期純利益266百万円（前年比 -7.6%）
年間配当予想20円／株 → 16円／株（-20.0%）
配当性向22.2%
業績の増減要因
雑誌出版市場の縮小、新規雑誌定期購読者の獲得の伸び悩み、第3の矢事業の業務委託先変更・クレジットカード不正利用によるチャージバック、将来投資に伴う人件費やマーケティング費用の増加。デジタル雑誌取次事業は読み放題サービスを中心に成長。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失0千円
特別損益の内訳特別利益 計上なし / 特別損失 投資有価証券評価損 691千円
減価償却費202,911千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 5,968,157千円（前年比 +0.6%） |
| 営業利益 | 443,419千円（前年比 -15.6%） |
| 経常利益 | 442,546千円（前年比 -15.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 288,109千円（前年比 -16.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 90円03銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 36.6% / 前期末 33.8% |
| 総資産 | 5,652,411千円 |
| 純資産 | 2,155,562千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 435,215千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -239,816千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -62,298千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,025,659千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 6,146百万円（前年比 +3.0%） / 営業利益 429百万円（前年比 -3.2%） / 経常利益 425百万円（前年比 -3.9%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 266百万円（前年比 -7.6%） |
| 年間配当予想 | 20円／株 → 16円／株（-20.0%） |
| 配当性向 | 22.2% |
| 減価償却費 | 202,911千円 |
| 減損損失 | 0千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 計上なし / 特別損失 投資有価証券評価損 691千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 雑誌出版市場の縮小、新規雑誌定期購読者の獲得の伸び悩み、第3の矢事業の業務委託先変更・クレジットカード不正利用によるチャージバック、将来投資に伴う人件費やマーケティング費用の増加。デジタル雑誌取次事業は読み放題サービスを中心に成長。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高営業利益率業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。雑誌出版市場の縮小、新規顧客獲得の鈍化、第3の矢事業における業務委託先変更やクレジットカード不正利用によるチャージバック、将来投資に伴う人件費・マーケティング費用の増加などが挙げられています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。