読む価値
46定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
62.5
営業利益の前年同期比（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年1月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高5,930,781千円前年比 +15.3%
営業利益525,465千円前年比 +62.5%
経常利益523,856千円前年比 +61.5%
純利益（親会社株主帰属）346,856千円前年比 +61.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益109円03銭
期末の財政状態
総資産5,458,078千円
うち純資産 1,910,461 千円自己資本比率 33.8%前期末比 +3.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+532,922
投資-478,543
財務-7,850
純増減+46,529
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,892,557千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,076百万円（前年比 +2.5%）
営業利益470百万円（前年比 -10.6%）
経常利益468百万円（前年比 -10.7%）
純利益322百万円（前年比 -6.9%）
業績の増減要因
定期購読者の囲い込み・新規読者獲得施策、デジタル雑誌取次事業の成長、マーケティング効率化とオフィス縮小によるコスト抑制。2022年12月期は、低利益率の電子雑誌取次事業の積み増しと、マーケティング費用、人件費、システム投資の増加による先行投資が減益要因。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失783千円
特別損益の内訳特別利益 清算配当金 1,254千円、敷金返還差益 3,150千円 / 特別損失 固定資産除却損 918千円、投資有価証券評価損 534千円、減損損失 783千円
減価償却費203,338千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年1月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 5,930,781千円（前年比 +15.3%） |
| 営業利益 | 525,465千円（前年比 +62.5%） |
| 経常利益 | 523,856千円（前年比 +61.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 346,856千円（前年比 +61.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 109円03銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 33.8% / 前期末 30.2% |
| 総資産 | 5,458,078千円 |
| 純資産 | 1,910,461千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 532,922千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -478,543千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -7,850千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,892,557千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 6,076百万円（前年比 +2.5%） / 営業利益 470百万円（前年比 -10.6%） / 経常利益 468百万円（前年比 -10.7%） / 純利益 322百万円（前年比 -6.9%） |
| 減価償却費 | 203,338千円 |
| 減損損失 | 783千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 清算配当金 1,254千円、敷金返還差益 3,150千円 / 特別損失 固定資産除却損 918千円、投資有価証券評価損 534千円、減損損失 783千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 業績の増減要因 | 定期購読者の囲い込み・新規読者獲得施策、デジタル雑誌取次事業の成長、マーケティング効率化とオフィス縮小によるコスト抑制。2022年12月期は、低利益率の電子雑誌取次事業の積み増しと、マーケティング費用、人件費、システム投資の増加による先行投資が減益要因。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2021年12月期は、定期購読者の囲い込みや新規読者獲得、デジタル雑誌取次事業の成長、マーケティング効率化、オフィス縮小による固定費削減などが寄与しました。2022年12月期の減益見込みについては、利益率の低い電子雑誌取次事業の積み増しに加え、マーケティング費用、人件費、システム投資などの先行投資を挙げています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。