自然災害・事故・感染症およびシステム障害リスク
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024再掲有価証券報告書
「地震や津波、台風等の自然災害、感染症の蔓延、事故、火災等により人的・物的な被害が生じた場合、あるいはそれらの自然災害及び事故等に起因する電力・ガス・水道・交通網の遮断等により、正常な事業活動が阻害された場合、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、感染症、事故、サプライチェーン停滞およびシステム障害のリスクと、セキュリティ・バックアップ等の対策を継続して記載している。 - FY2024-Q3能登半島地震の発生を追加記載有価証券報告書
「そして本年１月に発生した能登半島地震の影響等による景気の下振れがリスクとなって」
自然災害リスクについて、本年1月に発生した能登半島地震の影響による景気下振れが新たに具体的な懸念として記載された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「地震や津波、台風等の自然災害、感染症の蔓延、事故、火災等により人的・物的な被害が生じた場合、あるいはそれらの自然災害及び事故等に起因する電力・ガス・水道・交通網の遮断等により、正常な事業活動が阻害された場合、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、感染症、事故、サプライチェーン停滞およびシステム障害のリスクと、セキュリティ・バックアップ等の対策を継続して記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「あわせて、取引先の生産機能、物流機能が著しく低下し、それに伴い、需要及び供給が停滞する可能性があります。」
自然災害・感染症等の一般的リスクについて、COVID-19を背景とする取引先の生産・物流機能低下とサプライチェーン停滞が具体的に記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「セキュリティの強化やデータのバックアップ体制の構築、ハードウエアの増強等、システムトラブル対策を講じていますが、これらの対策にも関わらず、自然災害、事故等によりシステムトラブルが発生した場合には当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、事故、感染症、取引先の生産・物流機能低下およびシステム障害のリスクと、セキュリティ・バックアップ等の対策を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「最後に、当社グループの事業活動におきまして、コンピュータシステム及びそのネットワークを活用しており、そのためセキュリティの強化やデータのバックアップ体制の構築、ハードウエアの増強等、システムトラブル対策を講じています。」
自然災害、事故、感染症、サプライチェーン途絶、システム障害のリスクと、セキュリティ・バックアップ等の対策を再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「日本経済につきましても、為替相場の円高への急速なシフトが自動車を中心とした輸出産業に打撃を与えるとともに、折からの熊本地震によるサプライチェーンへの影響が生産体系にも影響を与え、総じて回復感のない状況が続いております。」
熊本地震によるサプライチェーンおよび生産体系への影響を引き続き記載している。新たな災害の発生や追加的な対策は示されていない。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「前年からの欧州の自動車メーカの販売不振、次いで国内自動車メーカの生産調整とその後の地震の影響などマイナスの連鎖が続く中で液晶ビジネスが低迷しました。」
地震の影響が液晶ビジネスの低迷要因の一つとして実際に記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「地震や津波、台風等の自然災害、感染症の蔓延、事故、火災、テロ、戦争等により人的・物的な被害が生じた場合、あるいはそれらの自然災害及び事故等に起因する電力・ガス・水道・交通網の遮断等により、正常な事業活動が阻害された場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
セキュリティ強化、データバックアップ、ハードウェア増強などの対策も記載。