トヨタ紡織（3116）・施策再掲
商品力を向上させた新製品の展開
FY2017-Q1に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新製品・高付加価値商品の投入による市場拡大24社が書いているテーマ・逆風0社・追い風25社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている24社のうち14社を表示しています。上の文は24社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「売上収益は、新製品投入などにより、前連結会計年度に比べ287億円（3.1％）増加の9,680億円となりました。営業利益は、前年度の減損損失の影響やモデルチェンジに伴う新製品効果、合理化はあるものの、品質関連費用の計上により、前連結会計年度に比べ50億円（△49.8％）減少の51億円となりました。」
日本での新製品投入が売上収益増加要因、新製品効果が営業利益要因として引き続き記載されているが、品質関連費用により利益は減少している。 - 2026-04-28再掲業績予想の修正
「売上高につきましては、新製品効果などにより増収となりましたが、営業利益につきましては、前述の「１．通期連結業績予想値と実績値との差異」に記載いたしました品質関連費用を計上したことにより、前期に比べ減益となりました。」
新製品効果が個別業績の増収要因として再び記載されているが、新たな製品名や具体的な前進は示されていない。 - FY2026-H1表現を変えて再浮上有価証券報告書
「営業利益につきましては、諸経費の増加はあるものの、増産効果に加え新製品効果などにより、前年同期に比べ38億円（105.2％）増加の76億円となりました。」
従来の「商品力を向上させた新製品」への明示的な言及はないが、日本地域の営業利益改善要因として「新製品効果」が再び記載されている。 - FY2018-Q1削除有価証券報告書
「増産の影響や合理化などの増益要因により」
当ファイリングでは「商品力を向上させた新製品」への言及がなく、増産一般と合理化が増益要因として記載されている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「商品力を向上させた新製品の増産による影響や合理化などの増益要因により」
商品力を向上させた新製品の増産を引き続き利益の増益要因としている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「商品力を向上させた新製品の増産による影響」
商品力を向上させた新製品の増産を、利益の増益要因として位置づけている。