製品価格変動による利益への影響
FY2017-Q1に初出。12回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。21社中10社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2020削除有価証券報告書
「利益につきましては、諸経費の増加や新型コロナウイルス感染拡大に伴う稼働停止影響などの減益要因により、連結営業利益は、前連結会計年度に比べ134億円（△22.0％）減少の477億円となりました。」
第3四半期まで記載されていた製品価格変動への言及は、当ファイリングの通期連結業績要因では再掲されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、製品価格変動の影響などはありましたが、移転価格税制調整金の影響などにより、前年同期に比べ94億円（50.3％）増加の281億円となりました。」
製品価格変動がアジア・オセアニア地域の営業利益要因として引き続き記載されている。一方、営業利益は移転価格税制調整金の影響などにより増加している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、製品価格変動の影響などはありましたが、増産効果に加え移転価格税制調整金の影響などにより、前年同期に比べ87億円（109.6％）増加の167億円となりました。」
製品価格変動がアジア・オセアニア地域の営業利益要因として引き続き記載されている。一方、増産効果や移転価格税制調整金の影響により営業利益は増加している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、製品価格変動の影響はありましたが、増産効果などにより、前年同期に比べ22億円（186.1％）増加の34億円となりました。」
製品価格変動の影響が日本地域の営業利益要因として引き続き記載されている。ただし、当該地域の営業利益は増産効果などにより増加している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、車種構成の変化などにより、売上収益は、前連結会計年度に比べ37,131百万円（4.8％）増加の799,903百万円となりました。営業利益につきましては、合理化効果はありましたが、製品価格変動の影響や新製品の生産準備費用の増加、競争力強化のための先行投資の影響などに加え移転価格税制調整金の影響により、前連結会計年度に比べ19,218百万円（△74.4％）減少の6,592百万円となりました。」
製品価格変動が日本地域の営業利益の減益要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、車種構成の変化や合理化などによる増益要因はありましたが、製品価格変動の影響や諸経費増加などによる減益要因により」
製品価格変動を営業利益および経常利益の減益要因として、引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、車種構成の変化や合理化などによる増益要因はありましたが、製品価格変動の影響や諸経費増加などによる減益要因により」
製品価格変動を営業利益・経常利益の減益要因として、前四半期に続き記載している。 - FY2019-Q1再浮上有価証券報告書
「利益につきましては、車種構成の変化や合理化などによる増益要因はありましたが、製品価格変動の影響や諸経費増加などによる減益要因により」
前回の四半期報告書では明示されなかった製品価格変動が、今回は営業利益・経常利益の減益要因として再び記載されている。 - FY2018-Q2削除有価証券報告書
「利益につきましては、増産の影響や合理化などの増益要因はありましたが、諸経費の増加などの減益要因により」
前回まで記載されていた製品価格変動による減益要因への言及がなく、今回は諸経費の増加が減益要因として記載されている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「製品価格変動の影響などによる減益要因はありましたが」
製品価格変動を引き続き利益の減益要因として記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、製品価格変動や為替の影響などによる減益要因はありましたが」
製品価格変動を引き続き利益の減益要因として記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「製品価格変動や為替の影響などによる減益要因はありましたが」
製品価格変動を利益の減益要因として記載しているが、製品価格変動そのものの金額は示していない。