合理化による収益改善
FY2017-Q1に初出。21回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。21社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、原価企画やVAの推進による原価改善活動を継続的に実施し、収益力の強化を通じて、競争力の向上を進めてまいりました。」
合理化・原価改善の取り組みを、原価企画やVAの推進として継続している。 - 2026-04-28再掲決算
「また、原価企画やVA※４の推進による原価改善活動を継続的に実施し、収益力の強化を通じて、競争力の向上を進めてまいりました。」
原価企画やVAによる原価改善活動を継続し、収益力・競争力の強化を進めている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、増産効果や合理化などにより、営業利益は、32億円（9.5％）増加の370億円」
合理化が増産効果とともに連結営業利益の増加要因として引き続き記載されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「④アジア 当地域におきましては、新車投入等による生産台数の増加や為替影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ53億円（4.0％）増加の1,400億円となりました。営業利益につきましては、合理化や為替影響により、前年同期に比べ５億円（3.2％）増加の182億円となりました。」
合理化が引き続きアジア地域の営業利益増加要因として記載されているが、新たな完了や段階到達は示されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「さらに、価格競争力を強化し稼ぐ力を向上させるため、原価企画やVAの推進による変動費改善、設備投資や経費等の固定費の効率化にも努め、各地域の事業体ごとにきめ細やかな収益改善策も実施し、過去最高の営業利益を実現することができました。」
従来の合理化という表現に加え、原価企画、VA、固定費効率化、地域ごとの収益改善策を実施し、過去最高営業利益の実現につなげたと説明している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、拡販による増産効果や合理化などにより、前年同期に比べ65億円（28.9％）増加の291億円となりました。」
合理化を拡販による増産効果とともに、アジア・オセアニア地域の営業利益増加要因として引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当地域におきましては、インドネシア、インドでの拡販に伴う生産台数の増加や為替の影響などにより、売上収益は、前年同期に比べ98億円（18.7％）増加の624億円となりました。営業利益につきましては、拡販による増産効果や合理化などにより、前年同期に比べ13億円（22.4％）増加の74億円となりました。」
拡販に伴う増産効果と合理化を、アジア・オセアニア地域の営業利益増加要因として引き続き記載している。 - FY2023-Q1再浮上有価証券報告書
「営業利益につきましては、増産効果や合理化により、前年同期に比べ３億円（5.8％）増加の60億円となりました。」
前回は明示されていなかった合理化が、アジア・オセアニア地域の営業利益増加要因として再び記載されている。 - FY2022-Q1削除有価証券報告書
「利益につきましては、増産増収の影響などにより、営業利益は、318億円（前年同期は営業損失140億円）増加の177億円」
前回まで増益要因として記載されていた「諸経費の効率化」や従来の「合理化」への明示的な言及はなく、今回は増産増収の影響が利益改善要因として示されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「中国での増産や、諸経費の効率化などによる増益要因があったものの」
諸経費の効率化が引き続き増益要因として記載されている。具体的な完了や新たな段階到達は示されていない。 - FY2021-Q2表現を変えて再浮上有価証券報告書
「中国地域における増産や、諸経費の効率化などによる増益要因があったものの」
前回は「合理化」への明示的な言及がなかったが、今回は「諸経費の効率化」が増益要因として記載され、費用効率化の施策が別表現で再び現れている。 - FY2020-Q1削除有価証券報告書
「増産効果はありましたが、諸経費増加や為替の影響などによる減益要因により」
当ファイリングでは、従来継続して記載されていた「合理化」への言及がなく、増産効果、諸経費増加、為替の影響が業績要因として記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「利益につきましては、増産の影響や合理化などの増益要因はありましたが、諸経費の増加の影響など減益要因により」
合理化を通期の増益要因として引き続き記載しているが、完了や新段階への移行を示す具体的なマイルストーンはない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、車種構成の変化や合理化などによる増益要因はありましたが」
合理化を引き続き増益要因として記載しているが、具体的な改革完了や新たな段階到達は示していない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、車種構成の変化や合理化などによる増益要因はありましたが」
合理化を引き続き利益の増益要因として記載している。具体的な改革完了や新たな段階到達は示していない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、車種構成の変化や合理化などによる増益要因はありましたが、製品価格変動の影響や諸経費増加などによる減益要因により」
合理化を引き続き増益要因として記載している。具体的な改革完了や新たな段階到達は示していない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益につきましては、増産の影響や合理化などの増益要因はありましたが」
合理化を引き続き増益要因として記載しているが、具体的な完了や新たな段階到達は示していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、増産の影響や合理化などの増益要因はありましたが」
合理化を引き続き増益要因として記載しているが、具体的な完了や新たな段階到達は示していない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「利益につきましては、製品価格変動の影響などによる減益要因はありましたが、増産の影響や合理化などの増益要因により」
合理化を引き続き増益要因として記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、北米での車種構成の変化や、合理化などにより、前年同期と比べ48億円（506.9％）増加の58億円となりました。」
合理化を引き続き増益要因として挙げ、北中南米では営業利益の増加要因としても記載している。ただし、具体的な改革完了などのマイルストーンは示していない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「商品力を向上させた新製品の増産による影響や合理化などの増益要因により」
合理化を新製品の増産と並ぶ増益要因として挙げている。