トヨタ紡織（3116）・リスク削除
日本地域の新製品生産準備費用の増加
FY2019-Q1に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2020-Q2。
5記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新製品試作費用増加・歩留り悪化による採算悪化9社が書いているテーマ・逆風9社・追い風0社
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020-Q2削除有価証券報告書
「営業利益につきましては、増産効果などに加え、移転価格税制調整金の影響により、前年同期に比べ90億円（816.4％）増加の101億円となりました。」
日本地域の営業利益について、前回まで記載されていた新製品の生産準備費用の増加は当ファイリングでは言及されず、増産効果と移転価格税制調整金の影響による増益が記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、合理化効果はありましたが、製品価格変動の影響や新製品の生産準備費用の増加、競争力強化のための先行投資の影響などに加え移転価格税制調整金の影響により、前連結会計年度に比べ19,218百万円（△74.4％）減少の6,592百万円となりました。」
日本地域の新製品生産準備費用の増加が通期営業利益の減益要因として引き続き記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、合理化効果はありましたが、製品価格変動の影響や新製品の生産準備費用の増加、競争力強化のための先行投資の影響などに加え移転価格税制調整金の影響により、前年同期に比べ89億円（△69.7%）減少の38億円となりました。」
日本地域で新製品の生産準備費用の増加が引き続き営業利益の減益要因として記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益につきましては、合理化効果はありましたが、製品価格変動の影響や新製品の生産準備費用の増加、競争力強化のための先行投資の影響などに加え移転価格税制調整金の影響により、前年同期に比べ62億円（△88.5%）減少の８億円となりました。」
日本地域で新製品の生産準備費用の増加が引き続き営業利益の減少要因として記載され、営業利益は前年同期比62億円減少の8億円となっている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「営業利益につきましては、合理化効果はありましたが、製品価格変動の影響や新製品の生産準備費用の増加、競争力強化のための先行投資の影響などにより、前年同期に比べ23億円（△73.5%）減少の８億円となりました。」
日本地域で新製品の生産準備費用の増加が営業利益の減少要因として実績に現れており、営業利益は前年同期比23億円減少の8億円となっている。