環境・エネルギーカンパニーとして持続可能な社会に貢献
FY2016に初出。20回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載は2026-02-27。
日清紡ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに18社。
- 2026-02-27再定義株主総会
「当社グループは、「事業活動を通じて社会に貢献すること」を使命とし、「挑戦と変革。地球と人びとの未来を創る。」を企業理念としています。」
持続可能な社会への貢献に関する従来の表現に加え、「挑戦と変革。地球と人びとの未来を創る。」という企業理念が示されている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループは、企業理念から導かれるＶＡＬＵＥ、行動指針のもと、持続可能な社会を実現する「環境・エネルギーカンパニー」グループとして、ステークホルダーの皆様とともに企業価値をより向上させていきます。」
環境・エネルギーカンパニーとして持続可能な社会の実現と企業価値向上を目指す基本方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等に重要な変更はありません。また、新たに生じた課題はありません。」
経営方針、経営環境および対処すべき課題に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等に重要な変更はありません。また、新たに生じた課題はありません。」
経営方針、経営環境および対処すべき課題に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、企業理念から導かれるVALUE、行動指針のもと、持続可能な社会を実現する「環境・エネルギーカンパニー」グループとして、ステークホルダーの皆さまとともに企業価値をより向上させていきます。」
環境・エネルギーカンパニーとして持続可能な社会に貢献する基本方針を継続して掲げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等に重要な変更はありません。また、新たに生じた課題はありません。」
経営方針、経営環境および対処すべき課題に重要な変更がないことを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等に重要な変更はありません。また、新たに生じた課題はありません。」
経営方針、経営環境および対処すべき課題に重要な変更がないことを明記している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等に重要な変更はありません。また、新たに生じた課題はありません。」
経営方針、経営環境および対処すべき課題に重要な変更がないことを引き続き明記している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等に重要な変更はありません。また、新たに生じた課題はありません。」
経営方針、経営環境および対処すべき課題に重要な変更がないことを明記している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、企業理念「挑戦と変革。地球と人びとの未来を創る。」の具現化を通して、グループ経営・グローバル経営の深化を図り、多様性の中での団結を進め企業価値の向上を目指しています。」
環境・エネルギーカンパニーとしての位置付け、企業理念およびグローバル経営を継続して掲げつつ、デジタルトランスフォーメーションを通じた業容変化にも言及している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、地球環境の維持やサステナブルな社会づくりをテーマに、環境・エネルギー分野に事業領域をシフトしてきました。今後とも、環境保全、省エネルギー、代替エネルギーを実現する新製品やシステム提案はもとより、環境破壊や気候変動による災害など人間社会が直面する課題に対してもソリューションを提供し、「環境・エネルギーカンパニー」グループとしてスマート社会を実現して参ります。」
従来の環境・エネルギー分野へのシフトを、気候変動による災害やスマート社会の実現まで含めて継続して掲げている。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、企業理念を以下の通り定めています。 ・挑戦と変革。地球と人びとの未来を創る。」
従来の企業理念・環境エネルギーカンパニーの説明に加え、新たな企業理念とVALUEを明文化している。環境・エネルギー分野を軸とする位置付け自体は引き続き記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「この「グループ企業理念」のもと、「グループ行動指針」を定め、グローバル社会に貢献する「環境・エネルギーカンパニー」グループとして、企業価値の向上に邁進してまいります。」
企業理念と環境・エネルギーカンパニーとしての位置付けを継続して掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、環境破壊や地球温暖化など人間社会が直面する課題にソリューションを提供し、安全で安心な暮らしに貢献する「環境・エネルギーカンパニー」グループとして、多彩な事業を展開しています。」
ファウンデーションブレーキ事業の譲渡目的の説明において、環境・エネルギーカンパニーとしての位置付けを再掲している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、環境破壊や地球温暖化など人間社会が直面する課題にソリューションを提供し、安全で安心な暮らしに貢献する「環境エネルギーカンパニー」グループとして、多彩な事業を展開しています。」
紙製品事業の譲渡理由の説明において、環境・エネルギーカンパニーとしての位置付けを再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「グローバル社会に貢献する「環境・エネルギーカンパニー」グループとして、企業価値の向上に邁進してまいります。」
グループ企業理念と「環境・エネルギーカンパニー」グループとしての位置付けを継続して掲げている。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「「環境・エネルギーカンパニー」グループとして、環境破壊や地球温暖化など人間社会が直面する最大の課題にソリューションを提供し、安全で安心な暮らしに貢献することにより理念を具現化し」
グループ企業理念および環境・エネルギーカンパニーとしての位置付けを継続して記載している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「「環境・エネルギーカンパニー」グループとして、環境破壊や地球温暖化など人間社会が直面する最大の課題にソリューションを提供し、安全で安心な暮らしに貢献することにより理念を具現化し、中長期業績目標として平成38年３月期（2025年度）に売上高１兆円、ROE：12%の達成を目指しています。」
グループ企業理念および環境・エネルギーカンパニーとしての位置付けを継続して記載している。 - FY2016-Q2再掲有価証券報告書
「「環境・エネルギーカンパニー」グループとして、環境破壊や地球温暖化など人間社会が直面する最大の課題にソリューションを提供し、安全で安心な暮らしに貢献することにより理念を具現化し」
グループ企業理念および環境・エネルギーカンパニーとしての位置付けを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「環境・エネルギー問題を人類の共通の課題ととらえ、すべての事業セグメントにおいて持続可能なグローバル社会の実現に貢献し、ステークホルダーとともに持続的な成長を遂げたいと考えています。」
企業理念「企業公器」「至誠一貫」「未来共創」と結び付け、グループ全体の事業方針として掲げている。