コストに見合った適正販売価格の維持・形成
FY2018-Q1に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに16社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「原材料価格や配送費用の高騰から、全店において販売価格を引き上げたことが影響し、販売食数は前年に比べ減少しました。」
原材料・配送費の高騰を受け、販売価格の引上げを全店へ広げた。価格改定は販売食数の前年減少にも影響したと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、度重なる原材料価格の値上がりや人件費を含む配送費の上昇に対し、徹底したコスト管理を行ったものの、現状の価格による販売の継続が難しい状況となったため、適正価格への引き上げを行い利益率は大きく改善しました。」
原材料・人件費を含む配送費の上昇に対し、コスト管理と適正価格への引き上げを行い、利益率の大幅改善を実現した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、度重なる原材料価格の値上がりや人件費を含む配送費の上昇に対し、徹底したコスト管理を行ったものの、現状の価格による販売の継続が難しい状況となったため、適正価格への引き上げを行い利益率は大きく改善しました。」
原材料・配送費等の上昇に対しコスト管理を行ったうえで適正価格への引き上げを実施し、利益率が大きく改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「事業所向け宅配弁当につきましては、価格改定の効果で増収となり粗利益も改善しました」
事業所向け宅配弁当で販売価格改定の効果が増収と粗利益改善として現れた。 - FY2023再掲有価証券報告書
「事業所向け宅配弁当につきましては、原材料価格が上昇するなか、品質の向上と味や見栄えなどを意識したメニューの改変に努め、魅力あるお弁当作りへの取り組みを続けておりますが、中食との競合や喫食者ニーズの多様化により販売食数は減少しました。また、原材料の値上がりが大きく、販売価格の改定にも取り組みました。」
メニュー改変と販売価格改定を継続する一方、原材料価格上昇と中食競合・ニーズ多様化により販売食数が減少している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、原材料価格及び配送費の上昇が想定していたお弁当の値上げ幅を上回る勢いとなっており、更なる販売価格の改定を進めてまいりました。」
原材料価格・配送費の上昇に対応し、販売価格の改定を継続している。想定していた値上げ幅を上回るコスト上昇も記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、原材料の値上げや配送費の上昇に対してコスト削減に努めたものの、従来の価格で販売することが困難となったため、販売価格の改定を進めてまいりました。」
原材料・配送費の上昇に対応し、コスト削減に加えて販売価格の改定を進めている。従来価格の維持が困難になったことも明示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「前年度に引き続きコストに見合った適正な販売価格の維持・形成に取り組んだことにより平日の平均販売単価は前年同期末を上回りました。」
適正販売価格の維持・形成を継続し、平日の平均販売単価が前年同期末を上回ったと再掲している。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、コストに見合った適正な販売価格の維持・形成に取り組んだことで、平日の平均販売単価は全店舗で前年同期末を上回りました。」
コストに見合う適正価格の維持・形成に取り組み、平日の平均販売単価が全店舗で前年同期末を上回った。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、食材ならびに人件費コストの増加に伴い、販売価格の値上げ交渉も継続して行っており、売上高は前年同期を上回りました。」
食材・人件費コストの増加に対応し、販売価格の値上げ交渉を継続している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「また、コストに見合った適正な販売価格の維持・形成に取り組んだ結果、売上高、利益についても前年同期を上回りました。」
弁当給食事業で、コストに見合う適正販売価格の維持・形成を収益管理の具体策として初めて記載している。