差引売上総利益率の改善と販管費コントロール
FY2019-Q2に初出。25回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-10-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。19社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- FY2026前進有価証券報告書
「利益率の指標では、売上総利益率は59.1％（前期比0.1pt増加）、販売費及び一般管理費比率は49.3％（前期比0.2pt低下）、営業利益率は9.8％（前期比0.3pt増加）、経常利益率は10.0％（前期比0.3pt増加）となりました。」
販管費比率の低下と粗利益率の小幅上昇により、営業利益率9.8％、経常利益率10.0％へ改善した。 - FY2025販管費率低下も利益率小幅低下有価証券報告書
「利益率の指標では、売上総利益率は59.1％（前期比1.5pt低下）、販売費及び一般管理費比率は49.5％（前期比1.4pt低下）、営業利益率は9.6％（前期比0.1pt低下）、経常利益率は9.7％（前期比0.1pt低下）となりました。」
販管費比率は低下した一方、売上総利益率の低下により営業利益率・経常利益率は前期から小幅に低下した。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益率の指標では、差引売上総利益率は60.6％（前期比1.1pt低下）、販売費及び一般管理費比率は50.9％（前期比1.7pt低下）、営業利益率は9.7％（前期比0.6pt上昇）、経常利益率は9.8％（前期比0.5pt上昇）となりました。」
粗利益率は低下したが、販管費比率の低下により営業利益率9.7％、経常利益率9.8％へ改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「６-８月の当第２四半期連結会計期間の営業利益は415百万円と、計画を上回り、第１四半期連結会計期間に続き、当第２四半期連結会計期間も過去最高の営業利益を達成しました。」
第2四半期会計期間の営業利益が415百万円となり、計画を上回って過去最高を達成した。利益改善の実績が続いた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「３-５月の第１四半期連結会計期間の営業利益は1,032百万円と、計画を上回り、第１四半期連結会計期間としては過去最高の営業利益を達成しました。」
第1四半期会計期間の営業利益が1,032百万円となり、計画を上回って過去最高を達成した。 - FY2023前進有価証券報告書
「利益率の指標では、差引売上総利益率は61.7％（前期比0.6pt上昇）、販売費及び一般管理費比率は52.6％（前期比4.2pt低下）、営業利益率は9.1％（前期比4.8pt上昇）、経常利益率は9.3％（前期比4.8pt上昇）となりました。」
差引売上総利益率の上昇と販管費比率の低下により、営業利益率9.1％、経常利益率9.3％へ改善した。 - FY2022前進有価証券報告書
「利益率の指標では、差引売上総利益率は61.0％（前期比0.4pt上昇）、販売費及び一般管理費比率は56.8％（前期比3.3pt低下）、営業利益率は4.3％（前期比3.7pt上昇）、経常利益率は4.5％（前期比3.6pt上昇）となりました。」
粗利益率の上昇と販管費比率の低下により、営業利益率・経常利益率が前期から大きく改善した。 - FY2022-Q3販管費増加下で利益回復有価証券報告書
「一方で、販売費及び一般管理費では、単体で新規出店が順調に進んだことにより新店にかかる販売費及び一般管理費が前年同期比1,577,912千円増加し、このうち業績連動型新株予約権発行に伴う株式報酬費用が112,000千円計上されました。」
新店費用と株式報酬費用により販管費負担が増加した一方、第3四半期累計の営業利益は580,412千円となった。 - FY2022-Q2新店費用等により販管費コントロールに負担有価証券報告書
「販売費及び一般管理費では、単体で新規出店が順調に進んだことにより新店にかかる販売費及び一般管理費が前年同期比155,658千円増加し、また業績連動型新株予約権発行に伴う株式報酬費用が64,000千円計上されました。」
新規出店による新店費用増加と株式報酬費用の計上が販管費負担となった。営業利益は前年同期の営業損失から155,229千円の営業利益へ回復した。 - FY2021-Q3営業利益急減・利益率悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、新型コロナウイルスの影響の中でも雇用継続のため人件費を維持したこと、前期出店店舗の費用増加などにより、販管費率は61.4％と前年同期に対し、3.9pt上昇しました。」
人件費を維持し前期出店店舗の費用が増加した結果、販管費率は前年同期比3.9ポイント上昇した。営業利益は前年同期比99.9％減の1,047千円となり、従来の利益率改善から悪化へ転じている。 - FY2021-Q2感染症影響で営業損失拡大有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、新型コロナウイルスの影響の中でも雇用継続のため人件費を維持し、前期出店店舗の費用増加などにより、販管費率は64.6％と前年同期に対し、5.9pt上昇しました。」
人件費を維持する一方、前期出店店舗の費用増加などにより販管費率が上昇し、前期までの利益率改善・販管費コントロールから利益面で悪化した。 - FY2021-Q1感染症影響で利益率悪化有価証券報告書
「その結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高3,959,782千円（前年同期比16.6％減）、営業損失221,663千円（前年同期は営業利益387,741千円）、経常損失211,773千円（前年同期は経常利益398,320千円）となりました。」
前期に差引売上総利益率の改善や販管費コントロールによる利益率改善を示していたが、新型コロナウイルス感染症の影響下で営業損失・経常損失となった。 - FY2020販管費上昇により利益率改善一服有価証券報告書
「利益率の指標では、差引売上総利益率は61.8％（前期比0.1pt上昇）、販売費及び一般管理費比率は56.9％（前期比0.3pt上昇）、営業利益率は4.9％（前期比0.2pt低下）、経常利益率は5.2％（前期比0.2pt低下）となりました。」
差引売上総利益率は改善したが、販管費比率が0.3ポイント上昇し、営業利益率・経常利益率は低下した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、売上総利益率が62.9％と前年同期に比べ0.3％上昇し、単体の売上総利益率は65.1％と前年同期に比べ0.4％上昇しました。買取時の価格設定の適正化を進め、値引き、値下げが減少したことにより利益率が改善しました。」
買取時の価格設定を適正化し、値引き・値下げを減少させた結果、連結売上総利益率は62.9％、単体は65.1％となり、前年同期比で改善した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、売上総利益率が64.0％と前年同期に比べ0.5％上昇し、単体の売上総利益率も66.1％と前年同期に比べ0.5％上昇しました。 販売費及び一般管理費比率は、前年同期に比べ0.6％低下し、55.8％となりました。営業利益率は前年同期に比べ1.1％上昇し、8.2％となり、経常利益率は前年同期に比べ1.1％上昇し、8.4％となりました。」
売上総利益率と販管費比率が改善し、営業利益率8.2％、経常利益率8.4％となった。差引売上総利益率改善・販管費コントロールの成果を指標面で開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費比率は、人件費率や求人広告費率などが低下したことにより、前期に比べ1.2％低下し、56.6％となりました。営業利益率は前期に比べ1.3％上昇し、5.1％となり、経常利益率は前期に比べ1.3％上昇し、5.4％となりました。」
人件費・求人広告費等の低下による販管費コントロールと、売上総利益率改善により、営業利益率・経常利益率が前期比1.3％上昇した。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「そのような経営環境の中、当社では、差引売上総利益率の改善、販管費のコントロールなどを進め、営業利益、経常利益が大きく改善しました。」
差引売上総利益率の改善と販管費のコントロールを、営業利益・経常利益の改善に向けた取り組みとして初めて独立したテーマとして抽出した。具体的な実施内容として、人員配置の効率化や求人広告費削減も記載されている。