読む価値
40定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
-42.8
親会社株主に帰属する四半期純利益の前年同期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年4月1日〜2021年9月30日連結日本基準売上高181,790百万円前年比 -5.3%
営業利益5,439百万円前年比 -1.0%
経常利益6,459百万円前年比 -1.9%
純利益（親会社株主帰属）641百万円前年比 -42.8%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益21.38円
期末の財政状態
総資産205,774百万円
うち純資産 141,074 百万円自己資本比率 68.6%前期末比 -1.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+9,394
投資-8,646
財務-2,246
純増減-1,498
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高31,815百万円
見通しと株主還元
年間配当予想92円 → 公表なし（表中は－）
業績の増減要因
既存店売上高は前年同期比4.8％減。衛生品・日用品の前年の特需の反動減、前期下期の取引先数減少による卸売事業の約140億円の売上高減少があった一方、諸施策により売上総利益率を改善。基幹システム刷新の中止に伴い、ライセンス及び開発費用等を特別損失に計上。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更重要な子会社の異動なし（新規0社、除外0社、社名なし）
減損損失3,381百万円
特別損益の内訳特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 30百万円、項目 その他 / 金額 0百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 1百万円、項目 賃貸借契約解約損 / 金額 12百万円、項目 減損損失 / 金額 3,381百万円、項目 商品統合関連費用 / 金額 60百万円、項目 その他 / 金額 25百万円
減価償却費2,053百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数31,412,085
期末自己株式数1,372,651
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年4月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 181,790百万円（前年比 -5.3%） |
| 営業利益 | 5,439百万円（前年比 -1.0%） |
| 経常利益 | 6,459百万円（前年比 -1.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 641百万円（前年比 -42.8%） |
| １株当たり当期純利益 | 21.38円 |
| 自己資本比率 | 当期末 68.6 / 前期末 69.6 |
| 総資産 | 205,774百万円 |
| 純資産 | 141,074百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 9,394百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -8,646百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -2,246百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 31,815百万円 |
| 年間配当予想 | 92円 → 公表なし（表中は－） |
| 減価償却費 | 2,053百万円 |
| 減損損失 | 3,381百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 固定資産売却益 / 金額 30百万円、項目 その他 / 金額 0百万円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 1百万円、項目 賃貸借契約解約損 / 金額 12百万円、項目 減損損失 / 金額 3,381百万円、項目 商品統合関連費用 / 金額 60百万円、項目 その他 / 金額 25百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 重要な子会社の異動なし（新規0社、除外0社、社名なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 31,412,085 |
| 期末自己株式数 | 1,372,651 |
| 業績の増減要因 | 既存店売上高は前年同期比4.8％減。衛生品・日用品の前年の特需の反動減、前期下期の取引先数減少による卸売事業の約140億円の売上高減少があった一方、諸施策により売上総利益率を改善。基幹システム刷新の中止に伴い、ライセンス及び開発費用等を特別損失に計上。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染拡大に伴うインバウンド需要・化粧品需要の減少、前年の衛生品・日用品の特需の反動減、前期下期の取引先数減少による卸売事業の売上減少があった。さらに、経営統合に伴い基幹システム刷新を中止し、資産計上していたライセンス及び開発費用等を特別損失に計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。