地震・台風・異常気象による店舗運営影響
FY2017に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
ドトール・日レスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中66社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに102社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、特に出店が集中している地域である首都圏や大都市において、地震や大規模な台風、異常気象等の自然災害により、店舗・工場の設備や電気・ガス・水道などのインフラへの損傷、配送やサプライチェーンが分断した場合や、新型インフルエンザや新型コロナウィルス感染症等が感染拡大した場合、従業員が出勤できない等の事情が発生し正常な運営を継続できなくなる可能性があり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、インフラ損傷、サプライチェーン分断、感染症、従業員欠勤による事業継続リスクを継続して示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、特に出店が集中している地域である首都圏や大都市において、地震や大規模な台風、異常気象等の自然災害により、店舗・工場の設備や電気・ガス・水道などのインフラへの損傷、配送やサプライチェーンが分断した場合や、新型インフルエンザや新型コロナウィルス感染症等が感染拡大した場合、従業員が出勤できない等の事情が発生し正常な運営を継続できなくなる可能性があり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、サプライチェーン分断、感染症、従業員欠勤による事業継続リスクを引き続き示している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、特に出店が集中している地域である首都圏や大都市において、地震や大規模な台風、異常気象等の自然災害により、店舗・工場の設備や電気・ガス・水道などのインフラへの損傷、配送やサプライチェーンが分断した場合や、新型インフルエンザや新型コロナウィルス感染症等が感染拡大した場合、従業員が出勤できない等の事情が発生し正常な運営を継続できなくなる可能性があり、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の地震・台風・異常気象による業績影響リスクを、設備・インフラ損傷、配送・サプライチェーン分断、感染症拡大、従業員欠勤による正常運営困難を含む複合的な事業継続リスクとして整理している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「しかしながら、西日本豪雨や地震などの自然災害のにより配送が滞るなどの影響を受け、チルド飲料を中心に売上が大きく減少しました」
西日本豪雨や地震による配送停滞が実際に発生し、チルド飲料を中心とする売上減少につながったと記載している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「西日本豪雨や地震などの自然災害により配送が滞るなどの影響を受け、チルド飲料を中心に売上が大きく減少いたしました。」
西日本豪雨や地震による配送停滞が実際に発生し、チルド飲料を中心とする売上減少につながったと記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「西日本豪雨など自然災害の影響により配送が滞ったことなどから、チルド飲料を中心に売上が大きく減少いたしました。」
自然災害による配送停滞が実際に発生し、チルド飲料を中心とする売上減少につながったと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、特に出店が集中している地域である首都圏や大都市において、地震や大規模な台風、異常気象等の自然災害が発生した場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗が集中する首都圏・大都市での地震、大規模台風、異常気象を業績影響リスクとして記載している。