出店物件の採算性・条件不一致による出店計画変更
FY2017に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。14社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに28社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「出店先の選定については店舗の事業性および採算性をもっとも重視しており、初期投資額、敷金・保証金や賃借料等の出店条件、敷地面積、店舗面積、商圏人口等を考慮し、居抜き物件を中心に情報収集しておりますが、不動産市場の状況等により居抜き物件が減少する等のリスクが顕在化しております。」
採算性等を考慮した居抜き物件中心の出店方針と、居抜き物件減少リスクの顕在化を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「出店先の選定については店舗の事業性および採算性をもっとも重視しており、初期投資額、敷金・保証金や賃借料等の出店条件、敷地面積、店舗面積、商圏人口等を考慮し、居抜き物件を中心に情報収集しておりますが、不動産市場の状況等により居抜き物件が減少する等のリスクが顕在化しております。」
採算性等を考慮した居抜き物件中心の出店方針と、居抜き物件減少リスクの顕在化を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「出店先の選定については店舗の事業性および採算性をもっとも重視しており、初期投資額、敷金・保証金や賃借料等の出店条件、敷地面積、店舗面積、商圏人口等を考慮し、居抜き物件を中心に情報収集しておりますが、不動産市場の状況等により居抜き物件が減少する等のリスクが顕在化しております。」
採算性等を考慮した居抜き物件中心の出店方針を継続する一方、居抜き物件減少リスクが顕在化しているとの認識を継続している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「出店先の選定については店舗の採算性をもっとも重視しており、初期投資額、敷金・保証金や賃借料等の出店条件、敷地面積、店舗面積、商圏人口等を考慮し、居抜き物件を中心に情報収集しておりますが、不動産市場の状況等により居抜き物件が減少する等のリスクが顕在化しております。」
不動産市場の状況による居抜き物件減少リスクが顕在化していると記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「出店先の選定については店舗の採算性をもっとも重視しており、初期投資額、敷金・保証金や賃借料等の出店条件、敷地面積、店舗面積、商圏人口等を考慮し、居抜き物件を中心に情報収集しておりますが、不動産市場の状況等により居抜き物件が減少する等のリスクが常に存在しております。」
採算性、初期投資、賃料、物件面積、商圏人口等を考慮した出店物件の確保リスクを継続している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高については、従来通り居抜き物件を中心に物件情報を収集したものの、条件面で適合する物件が少なく、また既存店に近いため自社競合してしまうなど、思うような出店ができず新規出店は２店舗にとどまりました。」
適合物件の不足や既存店との自社競合により、出店が思うように進まず2店舗にとどまった。出店物件の確保・条件不一致リスクが実際の出店計画に影響している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また出店先の選定については店舗の採算性をもっとも重視しており、初期投資額、入居保証金や賃借料等の出店条件、敷地面積、店舗面積、商圏人口等を考慮しておりますが、上記の出店条件等に合致する物件がない場合、出店計画を変更することもあるため、これに伴って当社グループの経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
採算性、投資額、賃料、面積、商圏人口等の条件に合う出店物件を確保できない場合の計画変更リスクを継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「また出店先の選定については店舗の採算性をもっとも重視しており、初期投資額、入居保証金や賃借料等の出店条件、敷地面積、店舗面積、商圏人口等を考慮しておりますが、上記の出店条件等に合致する物件がない場合、出店計画を変更することもあるため、これに伴って当社の経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
採算性、初期投資、保証金、賃借料、面積、商圏人口などの条件に合う物件を確保できない場合の出店計画変更リスクを初めて明示している。