業態変更・店舗改装店舗の増収確保
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-07-15。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに2社。
- 2026-07-15実績引用業績予想の修正
「また、インバウンド向けの新業態「KOBE Beef Emperor Steak」をはじめ、既存業態の新店及び業態変更店舗が好調に推移しております。」
インバウンド向け新業態、既存業態の新店、業態変更店舗が好調に推移した実績が記載された。 - FY2027-H1予約状況堅調有価証券報告書
「さらに、自社アプリ会員およびLINE会員の獲得強化により、予約状況は堅調に推移いたしました。」
自社アプリ・LINE会員の獲得強化により、予約状況が堅調に推移したという業績上の事実が記載された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「これら、郊外型店舗に対する家族での食事利用を想定した業態への変更を進めてきたことで、一定の効果が表れてきたものと考えております。」
郊外型店舗を家族での食事利用向けに変更する取り組みと、一定の効果が表れているとの会社の認識が継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「これら、郊外型店舗に対する家族での食事利用を想定した業態への変更を進めてきたことで、一定の効果が表れてきたものと考えております。」
郊外型店舗を家族での食事利用向けに変更する取り組みと、その一定の効果に関する会社の認識が継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「これら、郊外型店舗に対する家族での食事利用を想定した業態への変更を進めてきたことで、一定の効果が表れてきたものと考えております。」
郊外型店舗を家族での食事利用向けに変更したことについて、一定の効果が表れているとの認識が継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「これら、郊外型店舗に対する家族での食事利用を想定した業態への変更を進めてきたことで、一定の効果が表れてきたものと考えております。」
郊外型店舗を家族での食事利用向けに変更する取り組みについて、会社は引き続き一定の効果が表れていると認識している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「これら、郊外型店舗に対する家族での食事利用を想定した業態への変更を進めてきたことで、一定の効果が表れてきたものと考えております。」
郊外型店舗を家族での食事利用向け業態へ変更する取り組みについて、一定の効果が表れてきたとの認識が再確認された。 - FY2022-Q1家族利用型業態変更の効果有価証券報告書
「これら、郊外型店舗に対する家族での食事利用を想定した業態への変更を進めてきたことで、一定の効果が表れてきたものと考えております。」
郊外型店舗を家族での食事利用向け業態へ変更したことについて、一定の効果が表れてきたとの実績認識が示された。 - FY2020-Q3既存店増収・全社減収有価証券報告書
「業態変更及び広告宣伝の強化等により既存店舗の売上高は前事業年度を超える実績を確保しました。しかしながら、秋季（９月及び10月）に頻発しました台風被害による営業への影響は極めて大きく、前事業年度及び当四半期累計期間の閉鎖店舗にかかる減収を吸収するには至らず、売上高は4,726,705千円と前年同四半期に比べ332,248千円(6.6％)の減収となりました。」
既存店舗の売上高は前事業年度を上回った一方、台風被害と閉鎖店舗の影響により全社売上高は6.6％減少した。既存店と全社の業績差が継続している。 - FY2020-Q2既存店横ばい・全社減収有価証券報告書
「業態変更及び広告宣伝の強化等により既存店舗の売上高は前事業年度と同等の実績を確保しました。しかしながら、前事業年度及び当四半期累計期間の閉鎖店舗にかかる減収により、売上高は3,005,270千円と前年同四半期に比べ232,881千円(7.2％)の減収となりました。」
既存店舗の売上高は前年並みを確保した一方、閉鎖店舗による減収により全社売上高は前年同期比7.2％減となった。 - FY2020-Q1既存店売上同等・全社減収有価証券報告書
「業態変更及び広告宣伝の強化等により既存店舗の売上高は前事業年度と同等の実績を確保しました。しかしながら、前事業年度及び当四半期累計期間の閉鎖店舗にかかる減収(125,092千円、内いきなりステーキ水戸千波店47,762千円)により、売上高は1,496,813千円と前年同四半期に比べ115,385千円(7.2％)の減収となりました。」
既存店舗の売上高は前事業年度と同等まで維持された一方、閉鎖店舗の影響により全社売上高は前年同期比7.2％減少した。 - FY2019既存店増収・全社減収有価証券報告書
「業態変更及び販売促進の強化、店舗運営力の強化等により同営業日数での対比においては前事業年度を上回る売上高を確保いたしました。」
業態変更・販促・運営力強化により既存店舗の実質的な売上は改善した一方、閉鎖店舗の影響で全社売上高は2.3％減少した。 - FY2019-Q3既存店増収・全社小幅減収有価証券報告書
「業績不振店の閉鎖により営業日数は減少しておりますが、販売促進の強化及び業態変更等により既存店舗の全般的な増収を確保しました結果、売上高は5,058,954千円と前年同四半期に比べ29,729千円(0.6％)と少額な減収に留めております。」
既存店舗は全般的な増収を確保した一方、店舗閉鎖の影響により全社売上高は小幅な減収となった。 - FY2019-Q2既存店増収・全社微増収有価証券報告書
「業績につきましては、販売促進の強化等により既存店舗は全般的な増収を確保しておりますが、前事業年度から進めております業績不振店の閉鎖により、売上高は3,238,151千円と前年同四半期に比べ5,329千円(0.2％)の増収に留まりました。」
既存店舗は全般的な増収となり、店舗閉鎖の影響を含む全社売上高も前年同四半期比0.2％増となった。 - FY2019-Q1既存店増収・全社微増収有価証券報告書
「業績につきましては、販売促進の強化及び業態変更等により既存店舗は全般的な増収を確保しておりますが、前事業年度から進めております業績不振店の閉鎖により、売上高は1,612,199千円と前年同四半期に比べ4,749千円(0.3％)の増収に留まりました。」
既存店舗は全般的に増収となり、店舗閉鎖による減収を含む全社ベースでも前年同期比0.3％の増収を確保した。 - FY2018同店舗数対比100％も全社減収有価証券報告書
「業績につきましては、店舗閉鎖に伴い全社売上高は前事業年度に満たない状況にありますが、販売促進の強化及び店舗運営力の向上により、同店舗数対比において前事業年度比100％の実績を確保いたしました。」
既存店舗を同じ店舗数で比較した実績は前事業年度比100％となった一方、店舗閉鎖の影響により全社売上高は減少した。 - FY2018-Q3既存店舗の増収移行有価証券報告書
「販売促進の強化等により既存店舗は減収から増収へと移行しつつありますが、閉鎖店舗にかかる減収により、売上高は5,088,683千円と前年同四半期に比べ481,954千円(8.7％)減少しました。」
既存店舗では増収への移行が進みつつある一方、閉鎖店舗の影響により全社売上高は前年同期比8.7％減少した。 - FY2018-Q2既存店舗の改善兆し拡大有価証券報告書
「そのような状況にありますが、広告宣伝の強化による販売促進策に一定の効果が見られております。今後は更に対象店舗を増加することにより新規顧客の獲得に努める方針であります。また、駅前型の店舗が多数を占めており、多数の競合店舗が乱立する状況にあり、既存店舗は依然として減収傾向にありますが、一部地域においては底打ちの兆しが見えております。」
販促実施店舗で一定の効果や予想どおりの効果が記載され、首都圏の一部地域では底打ちの兆し、東北では全般的に減収傾向から脱しつつあるとの状況が示された。 - FY2017改善効果限定有価証券報告書
「また、上記の業態変更及び店舗改装においても同様に、来店数の大幅な増加には至らず増収効果は限定的なものに留まりました。」
業態変更・改装店舗の改善効果は一定程度あったものの、来店数の大幅増加や全社的な増収には至らなかった。 - FY2017-Q3個別店舗改善も全社減収未回復有価証券報告書
「なお、既存店舗の業況改善策として進めております業態変更及び店舗改装を行いました店舗につきましては、一定の改善を示しておりますが、全社的な減収傾向を補うには至らず、結果的には大幅な減収減益となりました。」
業態変更・改装店舗では一定の改善が続く一方、その効果は全社的な減収を補うには至っていない。 - FY2017-Q2個別店舗改善も全社減収未回復有価証券報告書
「また、現在進めております業態変更及び店舗改装を行いました店舗につきましては、改善を示しておりますが、全社的な減収傾向を補うには至らず大幅な減収減益となりました。」
業態変更・改装店舗では改善が確認されている一方、その効果は全社の減収減益を補うまでには至っていない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「現在進めております業態変更及び店舗改装を行いました店舗はほぼ増収を確保しております。」
業態変更・店舗改装を実施した店舗について、ほぼ増収を確保しているとの当四半期の実績が記載された。