オムニチャネル化に伴う販売導線競争
FY2017-Q1に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
ストリームがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「インターネット通販事業は多数の事業者及び競合者が存在しております。インターネット通販事業は比較的参入障壁も低く今後とも更なる競争の激化や大手家電量販店及び大手インターネット通信販売事業者の積極展開等といった市場動向の変化や競合他社の進展状況により、相対的に当社グループの競争力が低下した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
参入障壁の低さ、大手事業者の積極展開及び競争激化が業績に影響するリスクを、通期でも継続して開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「売上高に関しましては当初の計画を上回りましたが、利益面については、インターネット（主に検索連動型）等の広告宣伝費や外部サイトの売上高増加に伴う支払手数料の増加、競合他社との価格競争に伴う粗利益の低下により前年同四半期比で増収減益となりました。」
外部サイトを含む販売チャネルでの広告・手数料負担と競合他社との価格競争が、引き続き利益面に影響したと記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「売上高は前年同四半期比微増となりましたが、利益面に関しましては、2021年５月以降、外部サイトのポイント等の販促施策強化に伴う広告宣伝費の増加や市場環境の変動から競合他社との価格競争が激しくなり粗利益が低下したことにより前年同四半期比微減となりました。」
外部サイトでの販売競争が激しくなり、価格競争による粗利益低下が実際の営業利益減少につながったと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「インターネット通販事業は多数の事業者及び競合者が存在しております。インターネット通販事業は比較的参入障壁も低く今後とも更なる競争の激化や大手家電量販店及び大手インターネット通信販売事業者の積極展開等といった市場動向の変化や競合他社の進展状況により、相対的に当社グループの競争力が低下した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
参入障壁の低さ、大手事業者の積極展開及び競争激化が業績に影響するリスクを継続して開示している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「インターネット通販事業は多数の事業者及び競合者が存在しております。インターネット通販事業は比較的参入障壁も低く今後とも更なる競争の激化や大手家電量販店及び大手インターネット通信販売事業者の積極展開等といった市場動向の変化や競合他社の進展状況により、相対的に当社グループの競争力が低下した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の外部サイト間の競争に加え、参入障壁の低さ、大手家電量販店・大手通販事業者の積極展開を含む競争激化を、業績に影響するリスクとして明示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「外部サイトの「楽天市場」「Ｙａｈｏｏ！ショッピング」「ａｍａｚｏｎマーケットプレイス」では、多彩な集客施策による販売促進を展開し、売上を確保しておりますが、競争は増々激しくなっております。」
外部ショッピングサイトで集客施策を展開しつつ、競争が激化している状況を引き続き記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「インターネット通販事業につきましては、「楽天市場」「Ｙａｈｏｏ!ショッピング」「ａｍａｚｏｎマーケットプレイス」等の外部サイトでの売上が堅調に推移しております。これら外部サイトでは多彩な集客施策による販売促進を展開し、売上を確保しておりますが、競争は増々激しくなっております。」
外部サイトを通じた販売促進と、サイト間の競争激化を引き続き課題として記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「大型量販店では、オムニチャネルの構築によってどのような販売チャネルからも同じように商品を購入できる環境を実現すべく取り組んでおり、家電量販店やインターネット通販での集客導線は、売上を左右する大きな課題として、増々競争の激しい環境になるものと思われます。」
オムニチャネル化と販売チャネル間の集客競争を、売上に影響する外部環境上の課題として記載している。