ソフトウェア開発・コンテンツ製作の内製化による機動的なシステム構築
FY2016に初出。15回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-05-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-05-07前進決算説明資料
「既に全エンジニアがAIツールを利用して開発」
ソフトウェア開発におけるAI利用を全エンジニアに広げ、今後はAI利用を前提とする開発プロセスへの変革を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「水戸ディストリビューションセンターの新規建設や既存のディストリビューションセンターの増強、顧客数や注文件数の増加及び技術革新への対応を目的とした基幹システム及びホームページユーザビリティの改良等のソフトウエア開発を中心に23,928百万円の設備投資を行いました。」
水戸ディストリビューションセンター建設、物流拠点増強、基幹システム・ホームページの改良等を含む設備投資を実施した。 - 2026-03-04前進株主総会
「2025年4月、インド・チェンナイ市に当社初のテックセンター（IT開発拠点）を設立し、同年9月12日付で「MONOTARO TECHNOLOGIES INDIA PRIVATE LIMITED」として稼働を開始しました。」
インドにIT開発拠点を設立・稼働し、システム開発体制とエンジニア確保を強化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「本社 大阪市北区 ソフトウェア 2,372 － 自己資金 2025年４月 2027年４月 顧客サービス対応能力拡大」
本社ソフトウェアについて、2,372百万円を投じ、2025年4月着手・2027年4月完了予定の計画を新たに記載した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「猪名川ディストリビューションセンター第２期稼働に伴う物流設備、本社移転による設備及び会計システムの刷新等のソフトウェア開発を中心に 10,116 百万円の設備投資を行いました。」
ソフトウェア開発・システム構築に関する投資が継続している。会計システム刷新等を含む設備投資総額は10,116百万円で、既に完了したソフトウェア計画とは別に継続的なシステム投資が示されている。 - FY2022-Q3達成有価証券報告書
「また、提出会社の「ソフトウェア」につきましても、2022年９月に完了しております。」
2022年5月予定から延期されていたソフトウェアについて、2022年9月に完了したと記載している。 - FY2021完了予定を2022年5月と記載有価証券報告書
「本社 兵庫県尼崎市 ソフトウェア 2,478 2,439 自己資金 2019年3月 2022年5月 顧客サービス対応能力拡大」
ソフトウェアの完了予定を、従来の2022年12月期第1四半期を目途とする記載から、2022年5月という具体的な予定年月で記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度末において計画中であった提出会社の「ソフトウェア」は、2022年12月期第１四半期を目途として稼働予定を変更しております。」
ソフトウェアの稼働予定を2022年12月期第1四半期を目途とする変更について、前四半期と同じ内容を継続して記載している。 - FY2021-Q2稼働予定を延期有価証券報告書
「また、前連結会計年度末において計画中であった提出会社の「ソフトウェア」は、2022年12月期第１四半期を目途として稼働予定を変更しております。」
前年度末に2021年5月完了予定とされていたソフトウェアについて、稼働予定を2022年12月期第1四半期を目途へ変更した。 - FY2020稼働完了予定を2021年5月と記載有価証券報告書
「本社 兵庫県尼崎市 ソフトウェア 2,199 2,037 自己資金 2019年3月 2021年5月 顧客サービス対応能力拡大」
本社ソフトウェアについて、完了予定を2021年5月とする設備計画を記載した。前四半期報告書では2021年12月期第1四半期を目途とする稼働予定変更が記載されており、今回の設備計画では具体的な月が示された。 - FY2020-Q3稼働予定を変更有価証券報告書
「前連結会計年度末において計画中であった提出会社の「ソフトウェア」は、2021年12月期第１四半期を目途として稼働予定を変更しております。」
計画中のソフトウェアについて、2021年12月期第1四半期を目途とする稼働予定への変更を記載している。変更前の予定や変更方向は本文で明示されていない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「自社にてソフトウェア開発からコンテンツ製作までを行う一方、必要に応じて最先端の第三者提供サービスも用いることにより、低コストで機動性の高いシステムを構築する。」
ソフトウェア・コンテンツの内製化と、必要に応じた第三者サービス利用を組み合わせる方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「自社にてソフトウェア開発からコンテンツ製作までを行う一方、必要に応じて最先端の第三者提供サービスも用いることにより、低コストで機動性の高いシステムを構築する。」
ソフトウェア・コンテンツの内製化と、必要に応じた第三者サービス利用を組み合わせる方針を継続している。 - FY2017再定義有価証券報告書
「自社にてソフトウェア開発からコンテンツ製作までを行う一方、必要に応じて最先端の第三者提供サービスも用いることにより、低コストで機動性の高いシステムを構築する。」
内製化のみではなく、必要に応じて第三者提供サービスも利用するハイブリッドなシステム構築方針へ表現が広がっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「⑦自社にてソフトウェア開発からコンテンツ製作までを行うことにより、低いコストで機動性の高いシステムを構築する。」
ソフトウェア開発からコンテンツ製作までを自社で行い、低コスト・高機動性のシステムを構築する方針を記載している。