執行役員・幹部会議・グループ会社報告会による迅速な意思決定
FY2017に初出。6回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。61社中7社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに12社。
- FY2025取締役会17回・全員出席有価証券報告書
「当事業年度において当社は取締役会を月１回以上開催しており、個々の取締役の出席状況については以下の通りであります。」
当事業年度の取締役会は17回開催され、記載された取締役全員が17回出席した。 - FY2024取締役会開催実績18回・全員出席有価証券報告書
「当事業年度において当社は取締役会を月１回以上開催しており、個々の取締役の出席状況については以下の通りであります。」
取締役会を月1回以上開催し、当事業年度の開催回数は18回、記載された取締役全員が18回出席した。 - FY2020前進有価証券報告書
「加えて、当社及び主要グループ各社において、取締役、執行役員及び事業部長によって構成される経営会議を原則毎週開催し、重要事項の審議、経営方針の調整や個別課題の審議・決定等を行い、情報の共有化を図るとともに、迅速な問題解決に努めております。」
従来の幹部会議に加え、取締役・執行役員・事業部長で構成する経営会議を原則毎週開催する体制を記載し、意思決定・情報共有の頻度を具体化した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社は執行役員制度を導入しており、前事業年度の有価証券報告書提出日後、当四半期累計期間における取締役を兼任しない執行役員の異動は、次のとおりであります。新任執行役員 社長執行役員 中川 晃成 2019年７月１日」
2019年7月1日付で社長執行役員を新任し、取締役の役職も執行役員を付した名称へ変更した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「幹部会議を毎月１回以上開催し、重要事項の審議、経営方針の調整や個別課題の審議・決定等を行い、情報の共有化を図るとともに、迅速な問題解決に努めております。また、毎月１回、当社及び子会社の取締役が出席するグループ会社報告会を開催しております。」
毎月1回以上の幹部会議と毎月1回のグループ会社報告会による情報共有、重要事項の審議、迅速な問題解決の体制を再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、当社の部長職以上並びに主要グループ各社の取締役及び執行役員によって構成される幹部会議を毎月１回以上開催し、重要事項の審議、経営方針の調整や個別課題の審議・決定等を行い、情報の共有化を図るとともに、迅速な問題解決に努めております。また、毎月１回、当社及び子会社の取締役が出席するグループ会社報告会を開催し、当社子会社における重要な事象について報告させるとともに、対応を協議しております。」
執行役員制度に加え、毎月1回以上の幹部会議と毎月1回のグループ会社報告会により、重要事項の審議、情報共有、問題解決、子会社対応を行う体制を記載している。