ハイパー（3054）・施策再定義
テレワーク需要に対応した製品・サービス販売
FY2020-Q1に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
6記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
テレワーク・ニューノーマル需要向け製品サービス販売19社が書いているテーマ・逆風0社・追い風20社
ハイパーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている19社のうち14社を表示しています。上の文は19社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2021再定義有価証券報告書
「ニューノーマル時代の働き方に呼応した製品・サービスの販売に注力してまいりました。」
テレワーク需要に対応した製品・サービス販売という従来の表現から、ニューノーマル時代の働き方全般に呼応する製品・サービス販売へ表現が広がっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、顧客ニーズが高まるセキュリティ関連事業への継続的な取り組みやテレワーク需要に対応した製品・サービスの販売に注力してまいりました。」
テレワーク需要に対応した製品・サービス販売を、セキュリティ関連事業への取り組みとともに継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「顧客ニーズが高まるセキュリティ関連事業への継続的な取り組みやテレワーク需要に対応した製品・サービスの販売に注力してまいりました。」
セキュリティ関連事業への取り組みとテレワーク需要に対応した製品・サービス販売を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「テレワーク関連やGIGAスクール構想などによってIT需要の底上げが見られたものの、全般的には、企業活動の抑制などから、市場における投資需要は先送り傾向で、法人市場は厳しい状況が続いております。」
テレワーク関連需要への対応を継続する文脈で、GIGAスクール構想によるIT需要の底上げと、法人投資需要の先送りを記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「テレワーク需要に対応した製品やサービスの販売に注力するなど、感染拡大予防策を講じながら営業活動を行ってまいりました。」
テレワーク需要に対応した製品・サービス販売を、感染拡大予防策を講じた営業活動の一環として継続している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「テレワーク需要に対応した製品・サービスの販売に注力してまいりました。」
新型コロナウイルス感染症下で高まるテレワーク需要に対応する製品・サービスの販売を、新たな販売施策として明示している。