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ビックカメラ(3048)・施策設備投資額の増加

販売力強化・売場効率改善の設備投資

FY2017に初出。8回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025。

8記載
9年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017 – FY2018前進FY2019 – FY2020その他FY2021 – FY20252017: 12018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 020232024: 120242025: 12025
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。12社中1社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025設備投資額の増加有価証券報告書

    「当連結会計年度に実施した設備投資の総額は 12,211 百万円であります。その内訳は、有形固定資産 5,826百万円、無形固定資産 5,500百万円、投資その他の資産 885百万円であり、主なものは、システム開発に係るソフトウェア及び店舗改装等に係る設備の取得であります。」

    販売力強化・売場効率改善を目的とする設備投資を継続し、投資額は前年度の8,011百万円から12,211百万円へ増加した。
  2. FY2024設備投資額の減少有価証券報告書

    「当連結会計年度に実施した設備投資の総額は 8,011 百万円であります。その内訳は、有形固定資産 3,756百万円、無形固定資産 3,932百万円、投資その他の資産 321百万円であり、主なものは、システム開発に係るソフトウェア及び店舗改装等に係る設備の取得であります。」

    設備投資は8,011百万円となり、前年度の12,784百万円から減少した。投資対象はシステム開発及び店舗改装等であり、設備投資を継続している。
  3. FY2022設備投資額の増加と投資対象の拡大有価証券報告書

    「当連結会計年度に実施した設備投資の総額は 12,784 百万円であります。その内訳は、有形固定資産 7,860百万円、無形固定資産 4,004百万円、投資その他の資産 919百万円であり、主なものは、株式会社ジェービーエスの物流業務自動化設備、株式会社ビックライフソリューションの飲料水製造工場・設備、システム開発に係るソフトウェア及び店舗改装等に係る設備の取得であります。」

    設備投資額は前年度の10,817百万円から12,784百万円へ増加し、物流自動化、飲料水工場、システム及び店舗改装へ投資対象が広がった。
  4. FY2021設備投資額の減少有価証券報告書

    「当連結会計年度に実施した設備投資の総額は 10,817 百万円であります。その内訳は、有形固定資産 4,530百万円、無形固定資産5,343百万円、投資その他の資産 942百万円であり、主なものは、システム開発に係るソフトウェア及び店舗改装等に係る設備の取得であります。」

    販売力強化・売場効率改善のための設備投資を継続したが、投資額は前年度の18,090百万円から10,817百万円に減少した。
  5. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度に実施した設備投資の総額は 18,090 百万円であります。その内訳は、有形固定資産 11,317百万円、無形固定資産5,552百万円、投資その他の資産 1,220百万円であり、主なものは、ビックカメラ 所沢駅店の店舗新設に係る設備及び差入保証金、店舗への電子棚札の導入並びにシステム開発に係るソフトウェアの取得であります。」

    設備投資額は前年度の16,168百万円から18,090百万円へ増加し、新店、電子棚札、システム開発を対象とする投資を実施した。
  6. FY2019前進有価証券報告書

    「当連結会計年度に実施した設備投資の総額は 16,168 百万円であります。その内訳は、有形固定資産 11,377百万円、無形固定資産3,901百万円、投資その他の資産 889百万円であり、主なものは、ビックカメラ 町田店、ビックカメラ アリオ八尾店、ビックカメラ イトーヨーカドーたまプラーザ店の店舗新設に係る設備及び差入保証金並びにシステム開発に係るソフトウェアの取得であります。」

    販売力強化・売場効率改善を目的とする設備投資を継続し、投資額は16,168百万円となった。新店3店舗及びシステム開発が主な対象として記載されている。
  7. FY2018再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資については、販売力の強化と売場効率の改善等を目的とした設備投資を継続的に実施しております。当連結会計年度に実施した設備投資の総額は 131億31百万円であります。」

    店舗新設、商品センター増設及びシステム開発を含む設備投資を継続し、当年度の投資額を131億31百万円と記載している。
  8. FY2017初出有価証券報告書

    「当連結会計年度の設備投資については、販売力の強化と売場効率の改善等を目的とした設備投資を継続的に実施しております。当連結会計年度に実施した設備投資の総額は 156億8百万円であります。」

    販売力強化・売場効率改善を目的とする設備投資を、156億8百万円の実績とともに記載している。主な対象は店舗新設、商品センター増設、システム開発である。
一緒に動いた変遷

「役員・従業員への新株予約権付与」は、この変遷が動いた8回のうち2回、同じ書類で同じ向きに動きました。

222★123
  1. ★この変遷
  2. 1役員・従業員への新株予約権付与2回
  3. 2ビックカメラ・コジマの店舗展開と業態融合2回
  4. 3通販システム・グループシステム・物流の改革2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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