DX化の推進による顧客価値向上・業務効率化
FY2020に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。18社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「インバウンド需要へ対応する「最短30分での商品の受け渡し」や「AIを活用したレンズ診断」など、新しい顧客体験の創造を実現しております。」
DXによる顧客価値向上について、AIを活用したレンズ診断と、最短30分の商品受け渡しという具体的なサービス実装が示された。 - FY2025前進有価証券報告書
「デジタル技術の潜在的な可能性を幅広く検討し、戦略的な投資を通じて高度なデジタル化を図り、事業の最適化、効率化を進めることで更なる企業価値の向上に努めてまいります。」
デジタル戦略が独立した中長期戦略として整理され、無形固定資産はシステム開発等により3,139百万円増加した。 - FY2024-Q1FITTINGBOXの持分法適用範囲から除外有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、FITTINGBOX S.A.は、新株発行により持分比率が低下したため、持分法適用の範囲から除外しております。」
FITTINGBOX S.A.について、新株発行による持分比率低下を理由に持分法適用の範囲から除外された。これにより、前期に記載された資本業務提携先の会計上の位置付けが変化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、資本業務提携をしているフランスのデジタルアイウエアカンパニーであるFITTINGBOX社の保有するバーチャル試着及びAR(拡張現実)ソリューションをはじめとした先進的なデジタル技術を取り入れ、お客様のニーズに合わせた利便性の高い購買体験を提供してまいります。」
DX推進について、FITTINGBOX社との資本業務提携を基盤に、バーチャル試着・ARソリューションを取り入れる具体策が示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「WEBと店舗をシームレスにつなげ、お客様がメガネをより選びやすくスムーズに購入できる取り組みとして、AIでメガネの似合い度を判定するサービスの精度を向上させた「JINS BRAIN2」を導入するなど、より利便性の高い購買体験の提供を進めております。」
WEBと店舗をつなぐ購買体験の向上とJINS BRAIN2の導入を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「国内アイウエア事業においては、AIを活用し、経験則だけに頼らないグローバル化を見据えた需給コントロールの改善を進めるソリューションを導入するなど、経営の効率化および利便性の高い購買体験の提供を進めております。」
DX推進について、AIを活用した需給コントロール改善ソリューションの導入という具体的な実装が示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「WEBと店舗をシームレスにつなげ、お客様がメガネをより選びやすくスムーズに購入できる取り組みとして、AIでメガネの似合い度を判定するサービスの精度を向上させた「JINS BRAIN2」を導入するなど、より利便性の高い購買体験の提供を進めております。」
DX推進について、WEBと店舗をつなぐJINS BRAIN2の導入という具体的な実装が示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような市場環境の中で、当社グループのアイウエア事業では、経営課題として掲げている商品ラインアップの多様化及びデジタルトランスフォーメーションの推進などの取り組みを進めてまいりました。」
商品ラインアップの多様化とデジタルトランスフォーメーションの推進を、引き続きアイウエア事業の経営課題としている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような市場環境の中で、当社グループのアイウエア事業では、経営課題として掲げている商品ラインアップの多様化及びデジタルトランスフォーメーションの推進などの取り組みを進めてまいりました。」
商品ラインアップの多様化とデジタルトランスフォーメーションの推進を、アイウエア事業の経営課題として継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような市場環境の中で、当社グループのアイウエア事業では、経営課題として掲げている商品ラインアップの多様化及びデジタルトランスフォーメーションの推進などの取り組みを進めてまいりました。」
商品ラインアップの多様化とDX推進をアイウエア事業の経営課題として継続している。具体的なサービス開始は「CLICK＆GO」スレッドで記録した。 - FY2020初出有価証券報告書
「デジタルトランスフォーメーションを加速させ、顧客価値向上及び業務効率化の推進を最重要課題として取り組んでいく方針です。」
EC・アプリの操作性や機能の向上、新規サービスの導入、本部の商品管理・業績管理の高度なデジタル化を通じて、顧客価値向上、業務最適化、効率化、コスト削減を進める方針を独立した課題として初めて整理した。