社員生産性・建物請負紹介比率・顧客データ数の重視
FY2020に初出。7回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」は2026-05-12。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026重要指標の実績更新と建物請負紹介比率の上昇有価証券報告書
「当連結会計年度のグループ社員１人あたりの売上は226,231千円となっております。」「当連結会計年度のグループ社員１人あたりの営業利益は28,861千円となっております。」「当連結会計年度の建物請負紹介成約比率は75.6％（注）となっております。」
1人当たり売上高は226,231千円、1人当たり営業利益は28,861千円へ増加した。建物請負紹介成約比率は前年度の20.5％から75.6％へ大きく上昇した。 - 2026-05-12前進決算説明資料
「社員一人当たりの営業利益は前期比+43%で過去最高を更新」
社員一人当たり営業利益が2,886万円まで上昇し、営業組織の生産性向上が新たな実績として示された。 - FY2025重要指標の更新と建物請負紹介比率の低下有価証券報告書
「当連結会計年度のグループ社員１人あたりの売上は180,963千円となっております。」「当連結会計年度のグループ社員１人あたりの営業利益は20,168千円となっております。」「当連結会計年度の建物請負紹介成約比率は、前連結会計年度比45.2％減の20.5％となりました。」
1人当たり売上高は180,963千円、1人当たり営業利益は20,168千円へ増加した一方、建物請負紹介成約比率は前年度の37.4％から20.5％へ低下した。 - FY2024重要指標の実績更新と利益生産性低下有価証券報告書
「当連結会計年度のグループ社員１人あたりの売上高は、グループ全体の売上高は増加しましたが、積極的な新卒採用による人員増加もあり、前連結会計年度比1.0％減の167,073千円となりました。」「当連結会計年度のグループ社員１人あたりの営業利益は、自社物件の販売において値引き販売等の影響により利益水準が低下したほか、業務拡大に伴う人員増強による人件費や販売促進ツールの運用費等で販売費及び一般管理費が増加したため、前連結会計年度比33.6％減の12,547千円となりました。」「当連結会計年度の土地成約案件に占める建物請負紹介成約比率は、前連結会計年度比13.7％増の37.4％となりました。」
1人当たり売上高は167,073千円、1人当たり営業利益は12,547千円、建物請負紹介成約比率は37.4％へ更新された。売上・営業利益の生産性は低下した一方、建物請負紹介成約比率は上昇した。 - FY2023重要指標の実績更新有価証券報告書
「当連結会計年度のグループ社員１人あたりの売上高は、グループ全体の売上高が増加したため、前連結会計年度比10.7％増の168,730千円となりました。」「当連結会計年度のグループ社員１人あたりの営業利益は、主に業務拡大に伴う人員増強による人件費や販売促進ツールの運用費等で販売費及び一般管理費が増加したため、前連結会計年度比6.2％減の18,907千円となりました。」「当連結会計年度の土地成約案件に占める建物請負紹介成約比率は、前連結会計年度比5.9％増の27.3％となりました。」
1人当たり売上高は168,730千円へ増加、1人当たり営業利益は18,907千円へ減少、建物請負紹介成約比率は27.3％へ上昇した。 - FY2021重要指標の実績更新と一部低下有価証券報告書
「当連結会計年度のグループ社員１人あたりの売上高は、グループ全体の売上高は増加したものの、従業員数が増加したため、前連結会計年度比16.6％減の146,560千円となりました。」「当連結会計年度のグループ社員１人あたりの営業利益は、販売費および一般管理費が増加したため、前連結会計年度比44.9％減の12,006千円となりました。」「当連結会計年度の土地成約案件に占める建物請負紹介成約比率は、前連結会計年度比2.1％増の29.2％となりました。」
重要経営指標について、1人当たり売上高146,560千円、1人当たり営業利益12,006千円、建物請負紹介成約比率29.2％という当年度実績が示された。前二者は低下し、紹介成約比率は上昇した。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループにおいては、下記の数字を重要な経営指標としています。」
グループ社員1人当たり売上高・営業利益、土地成約案件に占める建物請負紹介成約比率、累計顧客データ数を重要指標として体系的に提示した。FY2020実績として、売上高175,793千円、営業利益21,795千円、紹介成約比率27.1％、顧客データ約12,800件を分析した。