新規事業投資の収益化遅延・減損リスク
FY2020に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
GLC GROUPがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。83社中28社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに88社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「これらの主要な仮定は不確実性を伴うため、将来の事業環境の変化等により将来キャッシュ・フローの見積りに重要な影響が生じた場合には、翌連結会計年度の連結財務諸表において、のれんの減損損失を認識する可能性があります。」
企業結合で計上したのれんについて、事業計画・将来売上高・将来キャッシュ・フローの変化に伴う減損リスクが継続している。 - 2026-03-04再掲株主総会
「これらの主要な仮定は不確実性を伴うため、将来の事業環境の変化等により将来キャッシュ・フローの見積りに重要な影響が生じた場合には、翌連結会計年度の連結計算書類において、のれんの減損損失を認識する可能性があります。」
のれん700百万円について、将来キャッシュ・フローの見積り次第で減損損失を認識する可能性が継続して記載されている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の企業結合取引により生じたのれんであり、被取得企業の今後の事業活動によって期待される将来の超過収益力として、取得原価と被取得企業の識別可能な資産及び負債の企業結合日時点の時価との差額を計上しております。」
デベロップデザイン等の企業結合によりのれん777百万円が計上され、将来キャッシュ・フローの見積り次第では減損損失を認識する可能性が新たに発生している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度において人材サービス事業の撤退に伴い生じた損失59百万円を事業撤退損として特別損失に計上しております。その内訳は、固定資産の減損損失57百万円及びその他２百万円であります。」
新規事業の収益化・計画未達リスクについて、人材サービス事業の撤退に伴う事業撤退損59百万円、固定資産減損損失57百万円が年度決算でも確認された。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、人材サービス事業の撤退に伴い生じた損失59百万円を事業撤退損として特別損失に計上しております。その内訳は、固定資産の減損損失57百万円及びその他２百万円であります。」
新規事業の収益化・計画未達時の業績影響という従来のリスクに関連し、人材サービス事業の撤退に伴う事業撤退損59百万円、固定資産の減損損失57百万円が実際に計上された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「「その他」の人材サービス事業において、のれん及び顧客関連資産について減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間において40百万円であります。」
新規事業の収益化遅延・計画未達時の業績影響という従来のリスクに関連し、人材サービス事業で40百万円の減損損失が実際に計上された。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは今後も継続的な成長を実現するために、新規事業の取組みを進めていく方針ですが、新規事業が安定して収益を生み出すまでには一定の時間を要することが予想されます。新規事業に対し、先行してシステムへの投資や人件費等、追加的な支出が発生することによって、当社グループの全体の利益率が低下する可能性があります。また、将来の経営環境の変化等により新規事業の拡大・成長が当初の想定どおりに進まない場合、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
新規事業の収益化までの時間、先行投資による利益率低下、計画未達時の業績影響を新たなリスクとして整理した。