日本調理機（2961）・リスク再掲
中間業者経由の間接販売増加による粗利率低下
FY2021に初出。4回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
代理店販売拡大による利益率低下2社が書いているテーマ・逆風2社・追い風0社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「過去３年間の直接販売と間接販売の比率は約６：４になっております。」
直接販売を基本とし、中間業者経由の販売比率上昇による粗利率低下リスクを継続開示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「一般的に直接販売における販売粗利益率は、間接販売における販売粗利益率より高くなるため、当社はユーザーと直接契約を行うべく営業活動を行っており、過去３年間の直接販売と間接販売の比率は約６：４になっております。」
中間業者経由の間接販売増加による粗利率低下リスクと、直接契約を目指す営業方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「一般的に直接販売における販売粗利益率は、間接販売における販売粗利益率より高くなるため、当社はユーザーと直接契約を行うべく営業活動を行っており、過去３年間の直接販売と間接販売の比率は約６：４になっております。」
直接販売を基本とし、中間業者経由の販売比率上昇による粗利率低下をリスクとして継続開示している。 - FY2021null有価証券報告書
「過去３年間の直接販売と間接販売の比率は約６：４になっております。しかし、ユーザー都合による中間業者経由の間接販売形態が増加した場合には、販売粗利益率の低下により当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
直接販売の粗利益率が間接販売より高いと説明し、ユーザーとの直接契約を行う営業を進めている。