原材料の安定調達および調達価格上昇
FY2021に初出。17回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載は2026-10-22。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。14社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「近年、ステンレス鋼材の価格は上昇傾向にあります。」
原材料価格上昇・安定調達リスクを継続して示し、代替部品、複数調達先、製造コスト削減、販売価格転嫁で対処する方針を記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「ウクライナ及び中東における紛争の長期化等による原材料価格やエネルギー価格の高騰」
原材料価格・エネルギー価格の高騰および地政学的要因による調達・原価環境の不透明感を継続して記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「昨年来、ステンレス鋼材の価格は上昇傾向にあります。」
原材料価格上昇・安定調達リスクを継続して示し、代替部品、複数調達先、製造コスト削減、販売価格転嫁で対処する方針を記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「資材価格の高騰への対応」
資材価格高騰への対応を継続している。具体的な対応策や価格高騰リスクの低減効果は本 filing では示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「資材価格の高騰への対応」
資材価格高騰への対応を継続している。対応策の具体的内容や価格高騰リスクの低減効果は本 filing では示されていない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社では、製品設計の柔軟性による代替部品への変更の容易性、複数の調達先の確保、総合的な製造コスト削減策を常に検討し実行することにより対処しております。」
原材料価格変動・安定調達リスクに対し、代替部品、複数調達先、製造コスト削減で対応する方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「資材価格の高騰に対応するための施策を引き続き実施するとともに」
資材価格高騰への対応施策を継続している。価格高騰リスク自体の低減や具体的な効果は記載されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「資源価格の高騰による物価上昇や円安による為替相場の変動等の景気下振れリスクが懸念される」
資源価格高騰、物価上昇、円安・為替変動による調達・原価環境のリスクを継続して記載している。また、資材価格高騰への対応施策を実施しているとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「資源価格の上昇等による物価高や為替相場の変動などにより、いまだ先行き不透明な状況が続いております。」
資源価格上昇、物価高、為替変動による調達・原価環境の不透明感を継続して記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「過去10年程度は、主要原材料の調達価格は安定し、数量も品薄状態になったことはありませんでしたが、昨年来、ステンレス鋼材の価格変動が大きくなりました。」
従来の安定調達環境から、ステンレス鋼材の価格変動、半導体不足、為替変動等を伴う調達・原価環境へ変化したことを明示している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「コロナ禍に起因した昨年来の半導体不足や、鋼材をはじめとした原材料全般の価格上昇、急激な円安による為替相場の変動などにより先行き不透明な状況が続いております。また、世界経済においても、ウクライナ情勢の長期化による世界の不安定化と原油や穀物等の供給網への影響により、経済活動のみならず日常生活に直結するさまざまなモノの価格がかつてない範囲で高騰し、先行き不透明感が強まっております。」
半導体不足・原材料価格上昇に加え、急激な円安、ウクライナ情勢の長期化、原油等の供給網への影響が明示され、調達・原価環境の不透明感が強まっている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「その他にも世界的な半導体不足や原材料価格の高騰など懸念材料は多く、依然として先行き不透明な状況が続いております。また、ロシアのウクライナ侵攻に伴う国際情勢の悪化や資源価格の高騰など、経済回復の先行き不透明感はいまだ続いております。」
半導体不足・原材料価格高騰に加え、国際情勢悪化と資源価格高騰が明示され、調達価格・供給面の懸念が強まっている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「半導体不足に加え原材料や部品の供給遅延等による懸念材料は多く、経済回復の先行き不透明感はいまだ続いております。」
半導体不足に加えて原材料・部品の供給遅延を明示し、調達・供給面の懸念を強調している。 - FY2021null有価証券報告書
「地政学的リスクの顕在化により原材料の安定的調達が困難になったり調達価格が上昇した場合、当社が行う調達先の代替確保、製造原価低減策や販売価格転嫁が不十分であれば、当社の経営成績に影響を与える可能性があります。」
ステンレス鋼材、電子部品、ポンプ、モーター等を対象に、代替部品、複数調達先、製造コスト削減を対策としている。