ウクライナ情勢・原材料高・金融引き締めによる景気下振れリスク
FY2023-Q3に初出。11回の記載のうち7回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024-Q3。直近の記載はFY2027-H1。
ピックルスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。34社中23社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに13社。
- FY2027-H1再定義有価証券報告書
「しかしながら、断続的な物価上昇や物流費・人件費の高騰に加え、中東情勢の緊迫化によるエネルギー価格の高騰やナフサ不足に伴う包装資材等の価格上昇など、先行き不透明な状況が続いております。」
従来の原材料・エネルギー価格や米国の関税政策等への言及から、断続的な物価上昇、物流費・人件費、中東情勢、ナフサ不足による包装資材価格を外部環境上の不透明要因として示す表現に変わっている。 - 2026-09-30再定義決算
「しかしながら、断続的な物価上昇や物流費・人件費の高騰に加え、中東情勢の緊迫化によるエネルギー価格の高騰やナフサ不足に伴う包装資材等の価格上昇など、先行き不透明な状況が続いております。」
景気下振れ要因として、従来の物価上昇・物流費・人件費に加え、中東情勢、エネルギー価格、ナフサ不足及び包装資材価格の上昇を具体的に示している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「しかしながら、継続的な物価上昇や物流コスト・人件費の増加に加え、米国の関税政策などの動向による影響が景気の下振れリスクとなっており、先行きは不透明な状況が続いております。」
従来の原材料・エネルギー価格や金融市場の変動に加え、継続的な物価上昇、物流コスト・人件費の増加、米国の関税政策を景気下振れ要因として示している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「しかしながら、原材料・エネルギー価格の高騰の長期化に加え、欧米の高い金利水準の継続に伴う金融資本市場の変動による影響などを受け、景気の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギー価格高騰の長期化に加え、欧米の高金利継続に伴う金融資本市場の変動を景気下振れ要因として具体化している。 - FY2025-Q1再定義有価証券報告書
「しかしながら、原材料・エネルギー価格の高騰の長期化に加え、金融資本市場の変動による影響など、景気の下振れリスクが懸念され、先行きは不透明な状況が続いております。」
従来のウクライナ情勢等への具体的言及から、原材料・エネルギー価格高騰の長期化と金融資本市場の変動を含む景気下振れリスクへ表現が変化している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「しかしながら、海外景気の下振れリスクや、原材料・エネルギー価格の高騰が長期化するなど、先行きは不透明な状況が続いております。」
従来のウクライナ情勢・金融引き締めへの具体的言及から、海外景気の下振れと原材料・エネルギー価格高騰の長期化を中心とする表現に変わっている。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが変更されたことにより、一部に足踏みも見られますが、経済活動の正常化が進み緩やかな回復基調で推移しました。しかしながら、世界情勢の緊迫化や、中国経済の先行き懸念等による景気の下振れリスク、電気やガソリンなどのエネルギー価格の高止まりなどにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
従来のウクライナ情勢や金融引き締めへの言及から、世界情勢の緊迫化、中国経済の先行き懸念、エネルギー価格の高止まりを景気下振れ要因として示す表現に変化している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら、米国の利上げなど、世界各国の金融政策の影響や、ウクライナ情勢の長期化、電気やガソリンなどのエネルギー価格の上昇などにより、先行きは不透明な状況が続いております。」
金融政策、ウクライナ情勢、エネルギー価格上昇による先行き不透明感を引き続き記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に対する行動制限が緩和され経済活動及び社会活動の正常化が進んだことにより、緩やかな回復基調が見られました。しかしながら、ウクライナ情勢の長期化や原材料・エネルギー価格の高騰により、先行きは不透明な状況が続いております。」
ウクライナ情勢の長期化と原材料・エネルギー価格の高騰による先行き不透明感を引き続きリスクとして記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による制限の段階的な緩和が進んだことにより経済・社会活動が正常化に向かい、景気は持ち直しの動きが見られました。しかしながら、ウクライナ情勢の長期化、原材料・エネルギー価格の高騰や世界的な金融引き締めなど、景気の先行きは不透明な状況が続いております。」
ウクライナ情勢、原材料・エネルギー価格、金融引き締めによる先行き不透明感を引き続きリスクとして記載している。 - FY2023-Q3初出有価証券報告書
「しかしながら、ウクライナ情勢の長期化、原材料価格の高騰、世界的な金融引き締めなど、景気の下振れリスクが懸念され、依然として先行きは不透明な状況が続いております。」
外部環境について、景気下振れリスクと先行きの不透明さを懸念として示している。