大豆・石油製品等の原材料価格上昇
FY2016に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-09-18。
篠崎屋がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに34社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間会計期間において、商品につきましては、引き続き「健康」をキーワードに「茂蔵オリジナル商品」を強化し、物価高騰の今後の対策として、顧客数の確保を第一に取り組んでまいりました。」
物価高騰への対応として顧客数の確保を第一に置き、健康をキーワードとするオリジナル商品の強化を継続している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「売上高は前事業年度と比較して105,391千円増加（3.9％増）したこと及び原材料価格の高騰による仕入価格の上昇の影響もありましたが、売上総利益は65,643千円増加し、売上総利益率は前事業年度の27.0％から28.3％と1.3ポイント上昇しました。」
原材料価格高騰による仕入価格上昇の影響が当事業年度にも実際に発生したと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、商品につきましては、引き続き「健康」をキーワードに「茂蔵オリジナル商品」を強化し、物価高騰の今後の対策として、顧客数の確保を第一に取り組んでまいりました。」
物価高騰を今後の対策対象とし、顧客数の確保を第一に取り組む対応を継続している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、商品につきましては、引き続き「健康」をキーワードに「茂蔵オリジナル商品」を強化し、物価高騰の今後の対策として、顧客数の確保を第一に取り組んでまいりました。」
物価高騰を今後の対策対象として明示し、その対応として顧客数の確保を第一に取り組んでいる。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、円安やウクライナ情勢などの影響による原材料価格の高騰により仕入価格は上昇しておりますが、これを早期に販売価格へ転嫁すると客離れに繋がる恐れがあることから、値上げについては慎重に行っていく予定です。」
原材料価格上昇が実際に仕入価格の上昇として発生し、販売価格への転嫁時期を慎重に検討している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）につきましては、仕入価格の上昇による売上総利益率の低下や人件費の上昇等により65,173千円（前年同四半期比29.7％減）となりました。」
原材料・仕入価格上昇が実際に発生し、売上総利益率低下と小売事業のセグメント利益減少に影響したと記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益）につきましては、仕入価格の上昇による売上総利益率の低下や人件費の上昇等により33,844千円（前年同四半期比46.5％減）となりました。」
原材料価格上昇リスクについて、仕入価格の上昇が実際に発生し、売上総利益率低下とセグメント利益減少に影響したと記載している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「また、円安やウクライナ情勢などの影響による原材料価格の高騰により仕入価格は上昇しておりますが、これを早期に販売価格へ転嫁すると客離れに繋がる恐れがあることから、値上げについては慎重に行っていく予定です。」
原材料価格上昇リスクについて、円安やウクライナ情勢等を背景に仕入価格の上昇が実際に発生したと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後、異常気象や原油価格の高騰等、予測困難な問題により原材料価格が上昇した場合、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
大豆等の農産物や石油製品を含む原材料価格上昇リスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「今後、異常気象や原油価格の高騰等、予測困難な問題により原材料価格が上昇した場合、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
大豆等の農産物・石油製品を含む原材料価格上昇リスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「今後、異常気象や原油価格の高騰等、予測困難な問題により原材料価格が上昇した場合、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
大豆等の農産物・石油製品を含む原材料価格の上昇リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「異常気象や原油価格の高騰等、予測困難な問題により原材料価格が上昇した場合、当社の業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
大豆などの農産物と石油製品を主要原材料・包材として挙げ、価格上昇リスクを示している。